7453 良品計画

時価

7460億円

PER 予

21.31倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.49倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.51%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

売上債権の増減額（△は増加）、当期変動額合計、現金及び現金同等物の四半期末残高他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上債権の増減額（△は増加）	当期変動額合計	現金及び現金同等物の四半期末残高	全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他	平均臨時雇用人員 - 東アジア事業	解約不能賃借契約損失引当金
2008/02	-	-	267億	-	-	-
2009/02	-18.5億	40.3億	222億 -16.9%	-	-	-
2010/02	-4.61億赤縮	44.5億 +10.6%	261億 +17.5%	-	-	463百万
2011/02	5.96億黒転	18.1億 -59.4%	232億 -11%	-	-	160百万 -65.4%
2012/02	-1.69億赤転	59億 +227%	249億 +6.9%	-	-	80百万 -50%
2013/02	-6.27億赤拡	80.6億 +36.5%	314億 +26.3%	17.3億	-	50百万 -37.5%
2014/02	11.8億黒転	-	250億 -20.4%	37億 +113.7%	-	46百万 -8%
2015/02	-28.5億赤転	-	305億 +21.9%	61.9億 +67.4%	-	105百万 +128.3%
2016/02	16.4億黒転	-	411億 +34.7%	5.86億 -90.5%	-	-
2017/02	-14.8億赤転	-	354億 -13.8%	6.2億 +5.8%	-	-
2018/02	-11.4億赤縮	-	473億 +33.7%	5.41億 -12.7%	-	-
2019/02	-5.9億赤縮	-	538億 +13.6%	4.86億 -10.2%	-	-
2020/02	-31.6億赤拡	-	340億 -36.7%	5.47億 +12.6%	2,446	-
2020/08	-2.25億赤縮	-	916億 +169.2%	1.89億 -65.4%	860 -64.84%	-
2021/08	13.5億黒転	-	1350億 +47.4%	1.34億 -29.1%	1,766 +105.35%	-
2022/08	-8.37億赤転	-	902億 -33.2%	0.65億 -51.5%	1,702 -3.62%	-
2023/08	-19.4億赤拡	-	1152億 +27.7%	0.21億 -67.7%	2,070 +21.62%	-

2008年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 267億4800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
解約不能賃借契約損失引当金: -

2009年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -18億4600万
当期変動額合計: 40億2500万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 222億2200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
解約不能賃借契約損失引当金: -

2010年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -4億6100万
当期変動額合計: 44億5000万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 261億800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
解約不能賃借契約損失引当金: 4億6300万

2011年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 5億9600万
当期変動額合計: 18億500万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 232億4400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
解約不能賃借契約損失引当金: 1億6000万

2012年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -1億6900万
当期変動額合計: 59億300万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 248億5800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
解約不能賃借契約損失引当金: 8000万

2013年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -6億2700万
当期変動額合計: 80億5500万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 313億9700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他: 17億3000万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
解約不能賃借契約損失引当金: 5000万

2014年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 11億7800万
当期変動額合計: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 250億100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他: 36億9700万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
解約不能賃借契約損失引当金: 4600万

2015年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -28億5400万
当期変動額合計: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 304億6400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他: 61億8800万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
解約不能賃借契約損失引当金: 1億500万

2016年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 16億4300万
当期変動額合計: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 410億5000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他: 5億8600万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
解約不能賃借契約損失引当金: -

2017年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -14億7900万
当期変動額合計: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 353億8800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他: 6億2000万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
解約不能賃借契約損失引当金: -

2018年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -11億4300万
当期変動額合計: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 473億2900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他: 5億4100万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
解約不能賃借契約損失引当金: -

2019年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -5億9000万
当期変動額合計: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 537億5600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他: 4億8600万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
解約不能賃借契約損失引当金: -

2020年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -31億5600万
当期変動額合計: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 340億2500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他: 5億4700万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: 2,446
解約不能賃借契約損失引当金: -

2020年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -2億2500万
当期変動額合計: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 915億9900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他: 1億8900万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: 860
解約不能賃借契約損失引当金: -

2021年8月

売上債権の増減額（△は増加）: 13億4500万
当期変動額合計: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1350億1900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他: 1億3400万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: 1,766
解約不能賃借契約損失引当金: -

2022年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -8億3700万
当期変動額合計: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 902億3100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他: 6500万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: 1,702
解約不能賃借契約損失引当金: -

2023年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -19億4100万
当期変動額合計: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1151億8400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他: 2100万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: 2,070
解約不能賃借契約損失引当金: -