減価償却費、破産更生債権等、自己株式取得費用他2件
2009年2月
- 減価償却費
- 26億1600万
- 破産更生債権等
- 0
- 自己株式取得費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 900万
2010年2月
- 減価償却費
- 28億4000万
- 破産更生債権等
- 3億
- 自己株式取得費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 4億9800万
2011年2月
- 減価償却費
- 27億8300万
- 破産更生債権等
- 2400万
- 自己株式取得費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -3億2900万
2012年2月
- 減価償却費
- 27億500万
- 破産更生債権等
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2800万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -1500万
2013年2月
- 減価償却費
- 26億7500万
- 破産更生債権等
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7200万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -1400万
2014年2月
- 減価償却費
- 35億3000万
- 破産更生債権等
- -
- 自己株式取得費用
- 2300万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 500万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -600万
2015年2月
- 減価償却費
- 40億7600万
- 破産更生債権等
- -
- 自己株式取得費用
- 0
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 4800万
2016年2月
- 減価償却費
- 55億8900万
- 破産更生債権等
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -6400万
2017年2月
- 減価償却費
- 61億2900万
- 破産更生債権等
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 3400万
2018年2月
- 減価償却費
- 68億7200万
- 破産更生債権等
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 600万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -2000万
2019年2月
- 減価償却費
- 78億8900万
- 破産更生債権等
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1400万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -3700万
2020年2月
- 減価償却費
- 153億2800万
- 破産更生債権等
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 600万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -900万
2020年8月
- 減価償却費
- 86億5500万
- 破産更生債権等
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 100万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 3700万
2021年8月
- 減価償却費
- 155億6100万
- 破産更生債権等
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 0
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -3500万
2022年8月
- 減価償却費
- 175億9600万
- 破産更生債権等
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -200万
2023年8月
- 減価償却費
- 195億3500万
- 破産更生債権等
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -500万