7453 良品計画

時価

7508億円

PER 予

21.44倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.5倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.5%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

減価償却費、棚卸資産の増減額（△は増加）、全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費	棚卸資産の増減額（△は増加）	全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業	会計方針の変更による累積的影響額	全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 東南アジア・オセアニア事業	当期純利益
2009/02	26.2億	-38.1億	-	-	-	-
2010/02	28.4億 +8.6%	1.81億黒転	-	-	-	-
2011/02	27.8億 -2%	-35.5億赤転	-	-	-	-
2012/02	27.1億 -2.8%	-37.3億赤拡	-	-	-	90.1億
2013/02	26.8億 -1.1%	-41.8億赤拡	-	-	-	111億 +23.2%
2014/02	35.3億 +32%	-52.7億赤拡	-	-	-	172億 +55%
2015/02	40.8億 +15.5%	-124億赤拡	147億	-	-	166億 -3.3%
2016/02	55.9億 +37.1%	-62.1億赤縮	171億 +16%	-	-	216億 +29.9%
2017/02	61.3億 +9.7%	-179億赤拡	220億 +28.7%	-	-	259億 +19.6%
2018/02	68.7億 +12.1%	-2.52億赤縮	286億 +30.1%	-	-	302億 +16.8%
2019/02	78.9億 +14.8%	-165億赤拡	251億 -12.1%	-63百万	-	341億 +13%
2020/02	153億 +94.3%	-180億赤拡	222億 -11.3%	-	-	227億 -33.5%
2020/08	86.6億 -43.5%	-15億赤縮	39.7億 -82.1%	-	-	-186億赤転
2021/08	156億 +79.8%	-43.6億赤拡	285億 +617.9%	-	8.04億	337億黒転
2022/08	176億 +13.1%	-143億赤拡	153億 -46.5%	-	24.8億 +207.8%	248億 -26.4%
2023/08	195億 +11%	-20.5億赤縮	85.3億 -44.1%	-	41.6億 +68.1%	223億 -9.9%

2009年2月

減価償却費: 26億1600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -38億700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 東南アジア・オセアニア事業: -
当期純利益: -

2010年2月

減価償却費: 28億4000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 1億8100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 東南アジア・オセアニア事業: -
当期純利益: -

2011年2月

減価償却費: 27億8300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -35億4700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 東南アジア・オセアニア事業: -
当期純利益: -

2012年2月

減価償却費: 27億500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -37億3000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 東南アジア・オセアニア事業: -
当期純利益: 90億700万

2013年2月

減価償却費: 26億7500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -41億8200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 東南アジア・オセアニア事業: -
当期純利益: 110億9900万

2014年2月

減価償却費: 35億3000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -52億7100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 東南アジア・オセアニア事業: -
当期純利益: 172億800万

2015年2月

減価償却費: 40億7600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -124億
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 147億800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 東南アジア・オセアニア事業: -
当期純利益: 166億4300万

2016年2月

減価償却費: 55億8900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -62億600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 170億6200万
会計方針の変更による累積的影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 東南アジア・オセアニア事業: -
当期純利益: 216億1300万

2017年2月

減価償却費: 61億2900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -178億9300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 219億5300万
会計方針の変更による累積的影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 東南アジア・オセアニア事業: -
当期純利益: 258億5100万

2018年2月

減価償却費: 68億7200万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億5200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 285億5100万
会計方針の変更による累積的影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 東南アジア・オセアニア事業: -
当期純利益: 301億9300万

2019年2月

減価償却費: 78億8900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -165億900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 250億8400万
会計方針の変更による累積的影響額: -6300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 東南アジア・オセアニア事業: -
当期純利益: 341億3100万

2020年2月

減価償却費: 153億2800万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -180億2300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 222億4400万
会計方針の変更による累積的影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 東南アジア・オセアニア事業: -
当期純利益: 226億9300万

2020年8月

減価償却費: 86億5500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -14億9700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 39億7400万
会計方針の変更による累積的影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 東南アジア・オセアニア事業: -
当期純利益: -186億1400万

2021年8月

減価償却費: 155億6100万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -43億5700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 285億2800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 東南アジア・オセアニア事業: 8億400万
当期純利益: 336億7000万

2022年8月

減価償却費: 175億9600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -142億5300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 152億7300万
会計方針の変更による累積的影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 東南アジア・オセアニア事業: 24億7500万
当期純利益: 247億7800万

2023年8月

減価償却費: 195億3500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -20億4700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 85億3400万
会計方針の変更による累積的影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 東南アジア・オセアニア事業: 41億6000万
当期純利益: 223億2600万