7453 良品計画

時価

6724億円

PER 予

19.2倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.24倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.67%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

減価償却費、棚卸資産の増減額（△は増加）、全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費		棚卸資産の増減額（△は増加）		全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業		会計方針の変更による累積的影響額
2009/02	26.2億		-38.1億		-		-
2010/02	28.4億	+8.6%	1.81億	黒転	-		-
2011/02	27.8億	-2%	-35.5億	赤転	-		-
2012/02	27.1億	-2.8%	-37.3億	赤拡	-		-
2013/02	26.8億	-1.1%	-41.8億	赤拡	-		-
2014/02	35.3億	+32%	-52.7億	赤拡	-		-
2015/02	40.8億	+15.5%	-124億	赤拡	147億		-
2016/02	55.9億	+37.1%	-62.1億	赤縮	171億	+16%	-
2017/02	61.3億	+9.7%	-179億	赤拡	220億	+28.7%	-
2018/02	68.7億	+12.1%	-2.52億	赤縮	286億	+30.1%	-
2019/02	78.9億	+14.8%	-165億	赤拡	251億	-12.1%	-63百万
2020/02	153億	+94.3%	-180億	赤拡	222億	-11.3%	-
2020/08	86.6億	-43.5%	-15億	赤縮	39.7億	-82.1%	-
2021/08	156億	+79.8%	-43.6億	赤拡	285億	+617.9%	-
2022/08	176億	+13.1%	-143億	赤拡	153億	-46.5%	-
2023/08	195億	+11%	-20.5億	赤縮	85.3億	-44.1%	-

2009年2月

減価償却費: 26億1600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -38億700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2010年2月

減価償却費: 28億4000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 1億8100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2011年2月

減価償却費: 27億8300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -35億4700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2012年2月

減価償却費: 27億500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -37億3000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2013年2月

減価償却費: 26億7500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -41億8200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2014年2月

減価償却費: 35億3000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -52億7100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2015年2月

減価償却費: 40億7600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -124億
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 147億800万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2016年2月

減価償却費: 55億8900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -62億600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 170億6200万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2017年2月

減価償却費: 61億2900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -178億9300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 219億5300万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2018年2月

減価償却費: 68億7200万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億5200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 285億5100万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2019年2月

減価償却費: 78億8900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -165億900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 250億8400万
会計方針の変更による累積的影響額: -6300万

2020年2月

減価償却費: 153億2800万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -180億2300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 222億4400万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2020年8月

減価償却費: 86億5500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -14億9700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 39億7400万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2021年8月

減価償却費: 155億6100万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -43億5700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 285億2800万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2022年8月

減価償却費: 175億9600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -142億5300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 152億7300万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2023年8月

減価償却費: 195億3500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -20億4700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内事業: 85億3400万
会計方針の変更による累積的影響額: -