持分法による投資損益（△は益）、返品調整引当金の増減額（△は減少）、その他他2件
2009年2月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -9600万
- 返品調整引当金の増減額（△は減少）
- -
- その他
- 138億9700万
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 配当金の支払額
- -29億1000万
2010年2月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -1億3400万
- 返品調整引当金の増減額（△は減少）
- -
- その他
- 138億4000万
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 配当金の支払額
- -30億4900万
2011年2月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -1億6800万
- 返品調整引当金の増減額（△は減少）
- -
- その他
- 138億6000万
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 配当金の支払額
- -30億5600万
2012年2月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -2億2100万
- 返品調整引当金の増減額（△は減少）
- -
- その他
- 154億6300万
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 配当金の支払額
- -29億4700万
2013年2月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -1億4500万
- 返品調整引当金の増減額（△は減少）
- 4600万
- その他
- 160億6100万
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 配当金の支払額
- -29億4700万
2014年2月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -4億2400万
- 返品調整引当金の増減額（△は減少）
- 1800万
- その他
- 198億4700万
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 配当金の支払額
- -34億5800万
2015年2月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -
- 返品調整引当金の増減額（△は減少）
- 3100万
- その他
- 247億4800万
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 配当金の支払額
- -43億8400万
2016年2月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -
- 返品調整引当金の増減額（△は減少）
- -5900万
- その他
- 289億4900万
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 配当金の支払額
- -57億1700万
2017年2月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -
- 返品調整引当金の増減額（△は減少）
- 300万
- その他
- 320億900万
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 配当金の支払額
- -72億6100万
2018年2月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -800万
- 返品調整引当金の増減額（△は減少）
- -100万
- その他
- 380億8100万
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 配当金の支払額
- -83億8500万
2019年2月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -3200万
- 返品調整引当金の増減額（△は減少）
- 2800万
- その他
- 424億8200万
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 配当金の支払額
- -98億5400万
2020年2月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -7600万
- 返品調整引当金の増減額（△は減少）
- -4300万
- その他
- 454億4200万
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- 7,080
- 配当金の支払額
- -99億6000万
2020年8月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -800万
- 返品調整引当金の増減額（△は減少）
- 0
- その他
- 211億8500万
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- 6,388
- 配当金の支払額
- -47億9600万
2021年8月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -700万
- 返品調整引当金の増減額（△は減少）
- 0
- その他
- 469億9400万
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- 6,776
- 配当金の支払額
- -65億8900万
2022年8月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -
- 返品調整引当金の増減額（△は減少）
- -
- その他
- -
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- 7,165
- 配当金の支払額
- -110億2900万
2023年8月
- 持分法による投資損益（△は益）
- -
- 返品調整引当金の増減額（△は減少）
- -
- その他
- -
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- 7,485
- 配当金の支払額
- -110億4000万