減損損失、持分法による投資損益(△は益)、仕入債務の増減額(△は減少)他2件
2009年2月
- 減損損失
- 3億100万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -9600万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 43億3600万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 200万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2009年11月
- 減損損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -9500万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -32億1100万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -1300万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2010年2月
- 減損損失
- 2億5500万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億3400万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -11億1500万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -1200万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2010年5月
2010年8月
- 減損損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -8600万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -33億300万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 100万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2010年11月
- 減損損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億2200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 4億1500万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 100万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2011年2月
- 減損損失
- 3億8600万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億6800万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -12億4000万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 200万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2011年5月
- 減損損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -6300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 3億400万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -1500万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2011年8月
- 減損損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億1100万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 3億1600万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -2200万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2011年11月
- 減損損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億4300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 20億1600万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -2000万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2012年2月
- 減損損失
- 2億9500万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -2億2100万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -6億4500万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -2300万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2012年8月
- 減損損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -5200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -5億1900万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -600万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2013年2月
- 減損損失
- 3400万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億4500万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 4億3100万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -600万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2013年8月
- 減損損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億3900万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 35億4200万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2014年2月
- 減損損失
- 3億5600万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -4億2400万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 4億8700万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2014年8月
2015年2月
2015年8月
- 減損損失
- 6900万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -72億3500万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -8300万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2016年2月
- 減損損失
- 1億
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -36億3600万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -8300万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2016年8月
2017年2月
2017年8月
2018年2月
- 減損損失
- 4億5500万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -800万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 3億8100万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1000万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2018年8月
- 減損損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1100万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 2億3400万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 300万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2019年2月
- 減損損失
- 2億9100万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -3200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 18億1600万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 200万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2019年8月
2020年2月
- 減損損失
- 11億8100万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -7600万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 77億9200万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 0
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2020年8月
- 減損損失
- 142億6500万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -800万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -81億3900万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 600万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2021年2月
- 減損損失
- 2400万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -700万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 79億900万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1500万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- 4億1400万
2021年8月
- 減損損失
- 11億6800万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -700万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 45億4100万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 2700万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- 4億1400万
2022年2月
2022年8月
- 減損損失
- 22億4000万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 67億800万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -4400万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2023年2月
2023年8月
- 減損損失
- 49億400万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -34億9500万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 200万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -
2024年2月
- 減損損失
- 3億5100万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 39億8400万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 100万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入
- -