7453 良品計画

時価

7468億円

PER 予

21.33倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.49倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.5%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

法人税等の支払額、外部顧客への売上高 - 東アジア事業、新株予約権戻入益他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	法人税等の支払額		外部顧客への売上高 - 東アジア事業		新株予約権戻入益		棚卸資産の増減額（△は増加）		貸倒引当金の増減額（△は減少）
2009/02	-76.7億		-		-		-38.1億		9百万
2010/02	-55.8億	赤縮	-		-		1.81億	黒転	498百万	大幅増
2011/02	-49.8億	赤縮	-		-		-35.5億	赤転	-329百万	赤転
2012/02	-57.9億	赤拡	-		-		-37.3億	赤拡	-15百万	赤縮
2013/02	-62.9億	赤拡	-		-		-41.8億	赤拡	-14百万	赤縮
2014/02	-86.9億	赤拡	-		-		-52.7億	赤拡	-6百万	赤縮
2015/02	-89.3億	赤拡	564億		-		-124億	赤拡	48百万	黒転
2016/02	-100億	赤拡	830億	+47.2%	-		-62.1億	赤縮	-64百万	赤転
2017/02	-111億	赤拡	-		-		-179億	赤拡	34百万	黒転
2018/02	-120億	赤拡	-		-		-2.52億	赤縮	-20百万	赤転
2019/02	-180億	赤拡	-		-		-165億	赤拡	-37百万	赤拡
2020/02	-210億	赤拡	-		-		-180億	赤拡	-9百万	赤縮
2020/08	-30.3億	赤縮	-		-		-15億	赤縮	37百万	黒転
2021/08	-54.1億	赤拡	-		677百万		-43.6億	赤拡	-35百万	赤転
2022/08	-202億	赤拡	-		-		-143億	赤拡	-2百万	赤縮
2023/08	-35.3億	赤縮	-		-		-20.5億	赤縮	-5百万	赤拡

2009年2月

法人税等の支払額: -76億7300万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
新株予約権戻入益: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -38億700万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 900万

2010年2月

法人税等の支払額: -55億8300万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
新株予約権戻入益: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 1億8100万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 4億9800万

2011年2月

法人税等の支払額: -49億7600万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
新株予約権戻入益: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -35億4700万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -3億2900万

2012年2月

法人税等の支払額: -57億8700万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
新株予約権戻入益: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -37億3000万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1500万

2013年2月

法人税等の支払額: -62億9000万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
新株予約権戻入益: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -41億8200万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1400万

2014年2月

法人税等の支払額: -86億9000万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
新株予約権戻入益: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -52億7100万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -600万

2015年2月

法人税等の支払額: -89億3000万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: 564億3000万
新株予約権戻入益: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -124億
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 4800万

2016年2月

法人税等の支払額: -100億4100万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: 830億4500万
新株予約権戻入益: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -62億600万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -6400万

2017年2月

法人税等の支払額: -110億6700万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
新株予約権戻入益: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -178億9300万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 3400万

2018年2月

法人税等の支払額: -119億5200万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
新株予約権戻入益: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億5200万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -2000万

2019年2月

法人税等の支払額: -180億4900万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
新株予約権戻入益: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -165億900万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -3700万

2020年2月

法人税等の支払額: -209億9200万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
新株予約権戻入益: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -180億2300万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -900万

2020年8月

法人税等の支払額: -30億2600万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
新株予約権戻入益: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -14億9700万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 3700万

2021年8月

法人税等の支払額: -54億1400万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
新株予約権戻入益: 6億7700万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -43億5700万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -3500万

2022年8月

法人税等の支払額: -202億3300万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
新株予約権戻入益: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -142億5300万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -200万

2023年8月

法人税等の支払額: -35億3300万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
新株予約権戻入益: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -20億4700万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -500万