仕入債務の増減額(△は減少)、持分法適用会社に対する持分相当額、前受金他1件
2009年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 43億3600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 前受金
- 900万
- 減価償却費 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
2010年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -11億1500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 前受金
- 1100万
- 減価償却費 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
2011年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -12億4000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 前受金
- 1000万
- 減価償却費 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
2012年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -6億4500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2800万
- 前受金
- 1500万
- 減価償却費 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
2013年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 4億3100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7200万
- 前受金
- 1300万
- 減価償却費 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
2014年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 4億8700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 500万
- 前受金
- 1500万
- 減価償却費 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
2015年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 73億3800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 前受金
- 1200万
- 減価償却費 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
2016年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -36億3600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 前受金
- 1000万
- 減価償却費 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
2017年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 28億8400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 前受金
- 4億9100万
- 減価償却費 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
2018年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 3億8100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 600万
- 前受金
- 5億2600万
- 減価償却費 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
2019年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 18億1600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1400万
- 前受金
- 4億4200万
- 減価償却費 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
2020年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 77億9200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 600万
- 前受金
- 5億3400万
- 減価償却費 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
2020年8月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -81億3900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 100万
- 前受金
- 5億3700万
- 減価償却費 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
2021年8月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 45億4100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 0
- 前受金
- 2億8400万
- 減価償却費 - 東南アジア・オセアニア事業
- 21億6500万
2022年8月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 67億800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 前受金
- -
- 減価償却費 - 東南アジア・オセアニア事業
- 27億3600万
2023年8月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -34億9500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 前受金
- -
- 減価償却費 - 東南アジア・オセアニア事業
- 33億4800万