7453 良品計画

時価

7749億円

PER 予

22.13倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.58倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.45%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

仕入債務の増減額（△は減少）、持分法適用会社に対する持分相当額、建物（純額）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	仕入債務の増減額（△は減少）	持分法適用会社に対する持分相当額	建物（純額）	従業員数 - 東アジア事業	減価償却累計額	当期変動額合計
2009/02	43.4億	-	69.8億	-	-92.9億	-34億
2010/02	-11.2億赤転	-	77.7億 +11.3%	-	-104億赤拡	7.86億黒転
2011/02	-12.4億赤拡	-	70億 -9.8%	-	-115億赤拡	-9.19億赤転
2012/02	-6.45億赤縮	-28百万	68.1億 -2.8%	-	-117億赤拡	43.7億黒転
2013/02	4.31億黒転	72百万黒転	64.5億 -5.3%	-	-126億赤拡	29.6億 -32.3%
2014/02	4.87億 +13%	5百万 -93.1%	69億 +7%	-	-139億赤拡	-
2015/02	73.4億大幅増	-	169億 +144.9%	-	-154億赤拡	-
2016/02	-36.4億赤転	-	177億 +4.5%	-	-171億赤拡	-
2017/02	28.8億黒転	-	179億 +1.2%	-	-189億赤拡	-
2018/02	3.81億 -86.8%	6百万 +20%	181億 +1%	-	-217億赤拡	-
2019/02	18.2億 +376.6%	-14百万赤転	185億 +2.6%	-	-243億赤拡	-
2020/02	77.9億 +329.1%	6百万黒転	218億 +17.5%	5,573	-282億赤拡	-
2020/08	-81.4億赤転	1百万 -83.3%	183億 -15.9%	4,949 -11.2%	-301億赤拡	-
2021/08	45.4億黒転	0 -100%	186億 +1.6%	4,808 -2.85%	-340億赤拡	-
2022/08	67.1億 +47.7%	-	191億 +2.8%	4,866 +1.21%	-414億赤拡	-
2023/08	-35億赤転	-	211億 +10.1%	5,197 +6.8%	-469億赤拡	-

2009年2月

仕入債務の増減額（△は減少）: 43億3600万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
建物（純額）: 69億8200万
従業員数 - 東アジア事業: -
減価償却累計額: -92億8600万
当期変動額合計: -33億9600万

2010年2月

仕入債務の増減額（△は減少）: -11億1500万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
建物（純額）: 77億6900万
従業員数 - 東アジア事業: -
減価償却累計額: -103億9400万
当期変動額合計: 7億8600万

2011年2月

仕入債務の増減額（△は減少）: -12億4000万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
建物（純額）: 70億400万
従業員数 - 東アジア事業: -
減価償却累計額: -114億7700万
当期変動額合計: -9億1900万

2012年2月

仕入債務の増減額（△は減少）: -6億4500万
持分法適用会社に対する持分相当額: -2800万
建物（純額）: 68億1000万
従業員数 - 東アジア事業: -
減価償却累計額: -116億8800万
当期変動額合計: 43億6600万

2013年2月

仕入債務の増減額（△は減少）: 4億3100万
持分法適用会社に対する持分相当額: 7200万
建物（純額）: 64億5100万
従業員数 - 東アジア事業: -
減価償却累計額: -126億100万
当期変動額合計: 29億5700万

2014年2月

仕入債務の増減額（△は減少）: 4億8700万
持分法適用会社に対する持分相当額: 500万
建物（純額）: 69億100万
従業員数 - 東アジア事業: -
減価償却累計額: -139億4500万
当期変動額合計: -

2015年2月

仕入債務の増減額（△は減少）: 73億3800万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
建物（純額）: 169億300万
従業員数 - 東アジア事業: -
減価償却累計額: -153億5800万
当期変動額合計: -

2016年2月

仕入債務の増減額（△は減少）: -36億3600万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
建物（純額）: 176億6900万
従業員数 - 東アジア事業: -
減価償却累計額: -171億1800万
当期変動額合計: -

2017年2月

仕入債務の増減額（△は減少）: 28億8400万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
建物（純額）: 178億8100万
従業員数 - 東アジア事業: -
減価償却累計額: -188億7800万
当期変動額合計: -

2018年2月

仕入債務の増減額（△は減少）: 3億8100万
持分法適用会社に対する持分相当額: 600万
建物（純額）: 180億6000万
従業員数 - 東アジア事業: -
減価償却累計額: -216億8100万
当期変動額合計: -

2019年2月

仕入債務の増減額（△は減少）: 18億1600万
持分法適用会社に対する持分相当額: -1400万
建物（純額）: 185億2800万
従業員数 - 東アジア事業: -
減価償却累計額: -243億3100万
当期変動額合計: -

2020年2月

仕入債務の増減額（△は減少）: 77億9200万
持分法適用会社に対する持分相当額: 600万
建物（純額）: 217億7000万
従業員数 - 東アジア事業: 5,573
減価償却累計額: -282億4600万
当期変動額合計: -

2020年8月

仕入債務の増減額（△は減少）: -81億3900万
持分法適用会社に対する持分相当額: 100万
建物（純額）: 183億1900万
従業員数 - 東アジア事業: 4,949
減価償却累計額: -300億5100万
当期変動額合計: -

2021年8月

仕入債務の増減額（△は減少）: 45億4100万
持分法適用会社に対する持分相当額: 0
建物（純額）: 186億1100万
従業員数 - 東アジア事業: 4,808
減価償却累計額: -340億1000万
当期変動額合計: -

2022年8月

仕入債務の増減額（△は減少）: 67億800万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
建物（純額）: 191億3400万
従業員数 - 東アジア事業: 4,866
減価償却累計額: -414億1500万
当期変動額合計: -

2023年8月

仕入債務の増減額（△は減少）: -34億9500万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
建物（純額）: 210億6900万
従業員数 - 東アジア事業: 5,197
減価償却累計額: -468億7300万
当期変動額合計: -