仕入債務の増減額(△は減少)、持分法適用会社に対する持分相当額、返品調整引当金の増減額(△は減少)他2件
2009年2月
2010年2月
2011年2月
2012年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -6億4500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2800万
- 返品調整引当金の増減額(△は減少)
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -1億6700万
2013年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 4億3100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7200万
- 返品調整引当金の増減額(△は減少)
- 4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 2億8700万
2014年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 4億8700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 500万
- 返品調整引当金の増減額(△は減少)
- 1800万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -2億8000万
2015年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 73億3800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 返品調整引当金の増減額(△は減少)
- 3100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 42億7100万
2016年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -36億3600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 返品調整引当金の増減額(△は減少)
- -5900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- 24億3400万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -39億8000万
2017年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 28億8400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 返品調整引当金の増減額(△は減少)
- 300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- 32億1400万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 26億3400万
2018年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 3億8100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 600万
- 返品調整引当金の増減額(△は減少)
- -100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- 34億5600万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -25億5200万
2019年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 18億1600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1400万
- 返品調整引当金の増減額(△は減少)
- 2800万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- 41億8100万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 3億8200万
2020年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 77億9200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 600万
- 返品調整引当金の増減額(△は減少)
- -4300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- 137億7200万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 33億8600万
2020年8月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -81億3900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 100万
- 返品調整引当金の増減額(△は減少)
- 0
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- 50億4900万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 4億8500万
2021年8月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 45億4100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 0
- 返品調整引当金の増減額(△は減少)
- 0
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- 53億7000万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 4500万
2022年8月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 67億800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 返品調整引当金の増減額(△は減少)
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- 84億1800万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -11億300万
2023年8月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -34億9500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 返品調整引当金の増減額(△は減少)
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- 136億7100万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 106億5300万