7453 良品計画

時価

7749億円

PER 予

22.13倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.58倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.45%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

その他の負債の増減額（△は減少）、自己株式取得費用、解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他の負債の増減額（△は減少）	自己株式取得費用	解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）	減価償却費 - 東アジア事業	平均臨時雇用人員 - 東アジア事業	流動負債計	剰余金の配当
2009/02	1.83億	-	-	-	-	200億	-29.2億
2010/02	1.11億 -39.3%	-	463百万	-	-	213億 +6.4%	-30.5億赤拡
2011/02	2.08億 +87.4%	-	-264百万赤転	-	-	184億 -13.9%	-30.5億 ±0%
2012/02	7.17億 +244.7%	-	-71百万赤縮	-	-	182億 -1%	-29.5億赤縮
2013/02	3.16億 -55.9%	-	-41百万赤縮	-	-	227億 +24.7%	-29.5億赤拡
2014/02	6.41億 +102.8%	23百万	-4百万赤縮	-	-	269億 +18.4%	-
2015/02	8.76億 +36.7%	0 -100%	58百万黒転	15.4億	-	424億 +57.8%	-
2016/02	35.2億 +302.3%	-	-105百万赤転	22.3億 +45%	-	446億 +5.2%	-
2017/02	8.15億 -76.9%	-	-	-	-	507億 +13.6%	-
2018/02	42.2億 +418.2%	-	-	-	-	498億 -1.7%	-
2019/02	30.8億 -27.1%	-	-	-	-	536億 +7.5%	-
2020/02	25.7億 -16.6%	-	-	-	2,446	630億 +17.7%	-
2020/08	29.6億 +15.3%	-	-	-	860 -64.84%	559億 -11.3%	-
2021/08	-18.8億赤転	-	-	-	1,766 +105.35%	1417億 +153.4%	-
2022/08	-10.7億赤縮	-	-	-	1,702 -3.62%	789億 -44.3%	-
2023/08	53.7億黒転	-	-	-	2,070 +21.62%	1235億 +56.4%	-

2009年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 1億8300万
自己株式取得費用: -
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
流動負債計: 200億4600万
剰余金の配当: -29億1500万

2010年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 1億1100万
自己株式取得費用: -
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 4億6300万
減価償却費 - 東アジア事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
流動負債計: 213億3200万
剰余金の配当: -30億5400万

2011年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 2億800万
自己株式取得費用: -
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -2億6400万
減価償却費 - 東アジア事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
流動負債計: 183億7000万
剰余金の配当: -30億5400万

2012年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 7億1700万
自己株式取得費用: -
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -7100万
減価償却費 - 東アジア事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
流動負債計: 181億8600万
剰余金の配当: -29億4600万

2013年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 3億1600万
自己株式取得費用: -
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -4100万
減価償却費 - 東アジア事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
流動負債計: 226億8500万
剰余金の配当: -29億4700万

2014年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 6億4100万
自己株式取得費用: 2300万
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -400万
減価償却費 - 東アジア事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
流動負債計: 268億6500万
剰余金の配当: -

2015年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 8億7600万
自己株式取得費用: 0
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 5800万
減価償却費 - 東アジア事業: 15億3700万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
流動負債計: 424億400万
剰余金の配当: -

2016年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 35億2400万
自己株式取得費用: -
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -1億500万
減価償却費 - 東アジア事業: 22億2900万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
流動負債計: 446億2500万
剰余金の配当: -

2017年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 8億1500万
自己株式取得費用: -
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
流動負債計: 506億9900万
剰余金の配当: -

2018年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 42億2300万
自己株式取得費用: -
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
流動負債計: 498億4300万
剰余金の配当: -

2019年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 30億8000万
自己株式取得費用: -
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
流動負債計: 535億7400万
剰余金の配当: -

2020年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 25億7000万
自己株式取得費用: -
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: 2,446
流動負債計: 630億4800万
剰余金の配当: -

2020年8月

その他の負債の増減額（△は減少）: 29億6300万
自己株式取得費用: -
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: 860
流動負債計: 559億2300万
剰余金の配当: -

2021年8月

その他の負債の増減額（△は減少）: -18億7500万
自己株式取得費用: -
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: 1,766
流動負債計: 1417億1600万
剰余金の配当: -

2022年8月

その他の負債の増減額（△は減少）: -10億6700万
自己株式取得費用: -
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: 1,702
流動負債計: 789億2300万
剰余金の配当: -

2023年8月

その他の負債の増減額（△は減少）: 53億6900万
自己株式取得費用: -
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: 2,070
流動負債計: 1234億7000万
剰余金の配当: -