その他の負債の増減額(△は減少)、自己株式取得費用、当期変動額合計他6件
2009年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 1億8300万
- 自己株式取得費用
- -
- 当期変動額合計
- -8億
- 持分法による投資損益(△は益)
- -9600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 減価償却費 - 欧米事業
- -
- 減損損失 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 配送及び運搬費
- 65億5100万
- 店舗閉鎖損失引当金の増減額(△は減少)
- 7700万
2010年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 1億1100万
- 自己株式取得費用
- -
- 当期変動額合計
- 4500万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億3400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 減価償却費 - 欧米事業
- -
- 減損損失 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 配送及び運搬費
- 66億2700万
- 店舗閉鎖損失引当金の増減額(△は減少)
- 8900万
2011年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 2億800万
- 自己株式取得費用
- -
- 当期変動額合計
- -3900万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億6800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 減価償却費 - 欧米事業
- -
- 減損損失 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 配送及び運搬費
- 68億9200万
- 店舗閉鎖損失引当金の増減額(△は減少)
- 5800万
2012年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 7億1700万
- 自己株式取得費用
- -
- 当期変動額合計
- 3500万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -2億2100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2800万
- 減価償却費 - 欧米事業
- -
- 減損損失 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 配送及び運搬費
- 69億200万
- 店舗閉鎖損失引当金の増減額(△は減少)
- -6300万
2013年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 3億1600万
- 自己株式取得費用
- -
- 当期変動額合計
- 8億7400万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億4500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7200万
- 減価償却費 - 欧米事業
- -
- 減損損失 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 配送及び運搬費
- 74億3800万
- 店舗閉鎖損失引当金の増減額(△は減少)
- -1億3300万
2014年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 6億4100万
- 自己株式取得費用
- 2300万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -4億2400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 500万
- 減価償却費 - 欧米事業
- -
- 減損損失 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 配送及び運搬費
- 86億6400万
- 店舗閉鎖損失引当金の増減額(△は減少)
- 1300万
2015年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 8億7600万
- 自己株式取得費用
- 0
- 当期変動額合計
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 減価償却費 - 欧米事業
- 4億8200万
- 減損損失 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 配送及び運搬費
- 107億3100万
- 店舗閉鎖損失引当金の増減額(△は減少)
- -3200万
2016年2月
2017年2月
2018年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 42億2300万
- 自己株式取得費用
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 600万
- 減価償却費 - 欧米事業
- -
- 減損損失 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 配送及び運搬費
- 152億9300万
- 店舗閉鎖損失引当金の増減額(△は減少)
- -
2019年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 30億8000万
- 自己株式取得費用
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -3200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1400万
- 減価償却費 - 欧米事業
- -
- 減損損失 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 配送及び運搬費
- 178億4500万
- 店舗閉鎖損失引当金の増減額(△は減少)
- -
2020年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 25億7000万
- 自己株式取得費用
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -7600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 600万
- 減価償却費 - 欧米事業
- -
- 減損損失 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 配送及び運搬費
- 213億9000万
- 店舗閉鎖損失引当金の増減額(△は減少)
- -
2020年8月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 29億6300万
- 自己株式取得費用
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 100万
- 減価償却費 - 欧米事業
- -
- 減損損失 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 配送及び運搬費
- 111億8200万
- 店舗閉鎖損失引当金の増減額(△は減少)
- -
2021年8月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- -18億7500万
- 自己株式取得費用
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 0
- 減価償却費 - 欧米事業
- -
- 減損損失 - 東南アジア・オセアニア事業
- 5100万
- 配送及び運搬費
- 266億7600万
- 店舗閉鎖損失引当金の増減額(△は減少)
- -