7453 良品計画

時価

6895億円

PER 予

19.69倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.3倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.63%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

その他の負債の増減額（△は減少）、売上債権の増減額（△は増加）、解約不能賃借契約損失引当金戻入額他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他の負債の増減額（△は減少）	売上債権の増減額（△は増加）	解約不能賃借契約損失引当金戻入額	持分法適用会社に対する持分相当額	未収入金	減価償却費 - 東アジア事業
2009/02	1.83億	-18.5億	-	-	43.2億	-
2010/02	1.11億 -39.3%	-4.61億赤縮	-	-	45.7億 +5.7%	-
2011/02	2.08億 +87.4%	5.96億黒転	264百万	-	46.2億 +1.1%	-
2012/02	7.17億 +244.7%	-1.69億赤転	71百万 -73.1%	-28百万	47.3億 +2.5%	-
2013/02	3.16億 -55.9%	-6.27億赤拡	-	72百万黒転	51.7億 +9.2%	-
2014/02	6.41億 +102.8%	11.8億黒転	-	5百万 -93.1%	49.3億 -4.5%	-
2015/02	8.76億 +36.7%	-28.5億赤転	-	-	79.4億 +61%	15.4億
2016/02	35.2億 +302.3%	16.4億黒転	-	-	77.3億 -2.7%	22.3億 +45%
2017/02	8.15億 -76.9%	-14.8億赤転	-	-	88.1億 +14%	-
2018/02	42.2億 +418.2%	-11.4億赤縮	-	6百万 +20%	92.1億 +4.6%	-
2019/02	30.8億 -27.1%	-5.9億赤縮	-	-14百万赤転	107億 +15.8%	-
2020/02	25.7億 -16.6%	-31.6億赤拡	-	6百万黒転	116億 +8.8%	-
2020/08	29.6億 +15.3%	-2.25億赤縮	-	1百万 -83.3%	119億 +2.9%	-
2021/08	-18.8億赤転	13.5億黒転	-	0 -100%	118億 -0.8%	-
2022/08	-10.7億赤縮	-8.37億赤転	-	-	158億 +33.7%	-
2023/08	53.7億黒転	-19.4億赤拡	-	-	129億 -18.5%	-

2009年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 1億8300万
売上債権の増減額（△は増加）: -18億4600万
解約不能賃借契約損失引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
未収入金: 43億2000万
減価償却費 - 東アジア事業: -

2010年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 1億1100万
売上債権の増減額（△は増加）: -4億6100万
解約不能賃借契約損失引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
未収入金: 45億6500万
減価償却費 - 東アジア事業: -

2011年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 2億800万
売上債権の増減額（△は増加）: 5億9600万
解約不能賃借契約損失引当金戻入額: 2億6400万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
未収入金: 46億1600万
減価償却費 - 東アジア事業: -

2012年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 7億1700万
売上債権の増減額（△は増加）: -1億6900万
解約不能賃借契約損失引当金戻入額: 7100万
持分法適用会社に対する持分相当額: -2800万
未収入金: 47億3200万
減価償却費 - 東アジア事業: -

2013年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 3億1600万
売上債権の増減額（△は増加）: -6億2700万
解約不能賃借契約損失引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 7200万
未収入金: 51億6800万
減価償却費 - 東アジア事業: -

2014年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 6億4100万
売上債権の増減額（△は増加）: 11億7800万
解約不能賃借契約損失引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 500万
未収入金: 49億3300万
減価償却費 - 東アジア事業: -

2015年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 8億7600万
売上債権の増減額（△は増加）: -28億5400万
解約不能賃借契約損失引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
未収入金: 79億4300万
減価償却費 - 東アジア事業: 15億3700万

2016年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 35億2400万
売上債権の増減額（△は増加）: 16億4300万
解約不能賃借契約損失引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
未収入金: 77億2700万
減価償却費 - 東アジア事業: 22億2900万

2017年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 8億1500万
売上債権の増減額（△は増加）: -14億7900万
解約不能賃借契約損失引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
未収入金: 88億700万
減価償却費 - 東アジア事業: -

2018年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 42億2300万
売上債権の増減額（△は増加）: -11億4300万
解約不能賃借契約損失引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 600万
未収入金: 92億1100万
減価償却費 - 東アジア事業: -

2019年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 30億8000万
売上債権の増減額（△は増加）: -5億9000万
解約不能賃借契約損失引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -1400万
未収入金: 106億6300万
減価償却費 - 東アジア事業: -

2020年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 25億7000万
売上債権の増減額（△は増加）: -31億5600万
解約不能賃借契約損失引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 600万
未収入金: 115億9800万
減価償却費 - 東アジア事業: -

2020年8月

その他の負債の増減額（△は減少）: 29億6300万
売上債権の増減額（△は増加）: -2億2500万
解約不能賃借契約損失引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 100万
未収入金: 119億3000万
減価償却費 - 東アジア事業: -

2021年8月

その他の負債の増減額（△は減少）: -18億7500万
売上債権の増減額（△は増加）: 13億4500万
解約不能賃借契約損失引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 0
未収入金: 118億3600万
減価償却費 - 東アジア事業: -

2022年8月

その他の負債の増減額（△は減少）: -10億6700万
売上債権の増減額（△は増加）: -8億3700万
解約不能賃借契約損失引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
未収入金: 158億2900万
減価償却費 - 東アジア事業: -

2023年8月

その他の負債の増減額（△は減少）: 53億6900万
売上債権の増減額（△は増加）: -19億4100万
解約不能賃借契約損失引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
未収入金: 128億9400万
減価償却費 - 東アジア事業: -