7453 良品計画

時価

7224億円

PER 予

20.63倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.41倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.55%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

その他の負債の増減額（△は減少）、減価償却費 - 欧州地域事業、返品調整引当金の増減額（△は減少）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他の負債の増減額（△は減少）	減価償却費 - 欧州地域事業	返品調整引当金の増減額（△は減少）	平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業	有形固定資産合計	持分法による投資利益
2009/02	1.83億	-	-	-	129億	96百万
2010/02	1.11億 -39.3%	-	-	-	130億 +1.3%	134百万 +39.6%
2011/02	2.08億 +87.4%	-	-	-	120億 -7.7%	168百万 +25.4%
2012/02	7.17億 +244.7%	-	-	-	117億 -2.5%	221百万 +31.5%
2013/02	3.16億 -55.9%	233百万	46百万	-	142億 +21.2%	145百万 -34.4%
2014/02	6.41億 +102.8%	302百万 +29.6%	18百万 -60.9%	-	222億 +55.8%	424百万 +192.4%
2015/02	8.76億 +36.7%	279百万 -7.6%	31百万 +72.2%	-	353億 +59%	-
2016/02	35.2億 +302.3%	-	-59百万赤転	-	377億 +7%	-
2017/02	8.15億 -76.9%	-	3百万黒転	-	386億 +2.4%	-
2018/02	42.2億 +418.2%	-	-1百万赤転	-	412億 +6.8%	8百万 -98.1%
2019/02	30.8億 -27.1%	-	28百万黒転	-	462億 +12%	32百万 +300%
2020/02	25.7億 -16.6%	-	-43百万赤転	-	825億 +78.6%	76百万 +137.5%
2020/08	29.6億 +15.3%	-	0 +100%	-	678億 -17.8%	8百万 -89.5%
2021/08	-18.8億赤転	-	0	-	671億 -1.1%	7百万 -12.5%
2022/08	-10.7億赤縮	-	-	277	731億 +9%	-
2023/08	53.7億黒転	-	-	276 -0.36%	836億 +14.4%	-

2009年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 1億8300万
減価償却費 - 欧州地域事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産合計: 128億8400万
持分法による投資利益: 9600万

2010年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 1億1100万
減価償却費 - 欧州地域事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産合計: 130億4600万
持分法による投資利益: 1億3400万

2011年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 2億800万
減価償却費 - 欧州地域事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産合計: 120億4400万
持分法による投資利益: 1億6800万

2012年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 7億1700万
減価償却費 - 欧州地域事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産合計: 117億4300万
持分法による投資利益: 2億2100万

2013年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 3億1600万
減価償却費 - 欧州地域事業: 2億3300万
返品調整引当金の増減額（△は減少）: 4600万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産合計: 142億3600万
持分法による投資利益: 1億4500万

2014年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 6億4100万
減価償却費 - 欧州地域事業: 3億200万
返品調整引当金の増減額（△は減少）: 1800万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産合計: 221億7800万
持分法による投資利益: 4億2400万

2015年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 8億7600万
減価償却費 - 欧州地域事業: 2億7900万
返品調整引当金の増減額（△は減少）: 3100万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産合計: 352億5200万
持分法による投資利益: -

2016年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 35億2400万
減価償却費 - 欧州地域事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -5900万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産合計: 377億1200万
持分法による投資利益: -

2017年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 8億1500万
減価償却費 - 欧州地域事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: 300万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産合計: 386億1300万
持分法による投資利益: -

2018年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 42億2300万
減価償却費 - 欧州地域事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -100万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産合計: 412億2500万
持分法による投資利益: 800万

2019年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 30億8000万
減価償却費 - 欧州地域事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: 2800万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産合計: 461億6700万
持分法による投資利益: 3200万

2020年2月

その他の負債の増減額（△は減少）: 25億7000万
減価償却費 - 欧州地域事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -4300万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産合計: 824億6300万
持分法による投資利益: 7600万

2020年8月

その他の負債の増減額（△は減少）: 29億6300万
減価償却費 - 欧州地域事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: 0
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産合計: 678億1000万
持分法による投資利益: 800万

2021年8月

その他の負債の増減額（△は減少）: -18億7500万
減価償却費 - 欧州地域事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: 0
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産合計: 670億6000万
持分法による投資利益: 700万

2022年8月

その他の負債の増減額（△は減少）: -10億6700万
減価償却費 - 欧州地域事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: 277
有形固定資産合計: 730億8200万
持分法による投資利益: -

2023年8月

その他の負債の増減額（△は減少）: 53億6900万
減価償却費 - 欧州地域事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: 276
有形固定資産合計: 836億3000万
持分法による投資利益: -