その他の負債の増減額（△は減少）、自己株式の売却による収入、役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）他3件
2009年2月
- その他の負債の増減額（△は減少）
- 1億8300万
- 自己株式の売却による収入
- 0
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 43億3600万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 900万
2010年2月
- その他の負債の増減額（△は減少）
- 1億1100万
- 自己株式の売却による収入
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -1200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -11億1500万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 4億9800万
2011年2月
- その他の負債の増減額（△は減少）
- 2億800万
- 自己株式の売却による収入
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -12億4000万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -3億2900万
2012年2月
- その他の負債の増減額（△は減少）
- 7億1700万
- 自己株式の売却による収入
- 0
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -2300万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2800万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -6億4500万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -1500万
2013年2月
- その他の負債の増減額（△は減少）
- 3億1600万
- 自己株式の売却による収入
- 0
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 4億3100万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -1400万
2014年2月
- その他の負債の増減額（△は減少）
- 6億4100万
- 自己株式の売却による収入
- 0
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 500万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 4億8700万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -600万
2015年2月
- その他の負債の増減額（△は減少）
- 8億7600万
- 自己株式の売却による収入
- 4億4700万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 73億3800万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 4800万
2016年2月
- その他の負債の増減額（△は減少）
- 35億2400万
- 自己株式の売却による収入
- 3億6900万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -8300万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -36億3600万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -6400万
2017年2月
- その他の負債の増減額（△は減少）
- 8億1500万
- 自己株式の売却による収入
- 10億6200万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 28億8400万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 3400万
2018年2月
- その他の負債の増減額（△は減少）
- 42億2300万
- 自己株式の売却による収入
- 4億5400万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 1000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 600万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 3億8100万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -2000万
2019年2月
- その他の負債の増減額（△は減少）
- 30億8000万
- 自己株式の売却による収入
- 6億1500万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1400万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 18億1600万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -3700万
2020年2月
- その他の負債の増減額（△は減少）
- 25億7000万
- 自己株式の売却による収入
- 6億7500万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 0
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 600万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 77億9200万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -900万
2020年8月
- その他の負債の増減額（△は減少）
- 29億6300万
- 自己株式の売却による収入
- 900万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 100万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -81億3900万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 3700万
2021年8月
- その他の負債の増減額（△は減少）
- -18億7500万
- 自己株式の売却による収入
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 2700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 0
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 45億4100万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -3500万
2022年8月
- その他の負債の増減額（△は減少）
- -10億6700万
- 自己株式の売却による収入
- 10億7200万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -4400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 67億800万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -200万
2023年8月
- その他の負債の増減額（△は減少）
- 53億6900万
- 自己株式の売却による収入
- 7億1400万
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -34億9500万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -500万