その他の負債の増減額(△は減少)、解約不能賃借契約損失引当金繰入額、自己株式の処分他3件
2009年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 1億8300万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 自己株式の処分
- -100万
- 株式報酬取引による減少
- -
- 広告宣伝費
- 32億6200万
- 剰余金の配当
- -
2010年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 1億1100万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 株式報酬取引による減少
- -
- 広告宣伝費
- 37億3900万
- 剰余金の配当
- -
2011年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 2億800万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 株式報酬取引による減少
- -
- 広告宣伝費
- 47億2800万
- 剰余金の配当
- -
2012年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 7億1700万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 自己株式の処分
- -300万
- 株式報酬取引による減少
- -
- 広告宣伝費
- 39億7500万
- 剰余金の配当
- -
2013年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 3億1600万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 自己株式の処分
- -200万
- 株式報酬取引による減少
- -
- 広告宣伝費
- 36億7000万
- 剰余金の配当
- -29億4700万
2014年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 6億4100万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 株式報酬取引による減少
- -
- 広告宣伝費
- 32億6100万
- 剰余金の配当
- -34億5800万
2015年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 8億7600万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- 9200万
- 自己株式の処分
- -
- 株式報酬取引による減少
- -
- 広告宣伝費
- 42億7600万
- 剰余金の配当
- -43億8400万
2016年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 35億2400万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 株式報酬取引による減少
- -
- 広告宣伝費
- 49億6700万
- 剰余金の配当
- -57億1600万
2017年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 8億1500万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 株式報酬取引による減少
- -
- 広告宣伝費
- 51億8500万
- 剰余金の配当
- -72億6500万
2018年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 42億2300万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 株式報酬取引による減少
- -
- 広告宣伝費
- 59億3300万
- 剰余金の配当
- -83億8900万
2019年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 30億8000万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 株式報酬取引による減少
- -
- 広告宣伝費
- 69億6800万
- 剰余金の配当
- -98億5600万
2020年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 25億7000万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 株式報酬取引による減少
- -
- 広告宣伝費
- 74億8800万
- 剰余金の配当
- -99億6400万
2020年8月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 29億6300万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 株式報酬取引による減少
- -
- 広告宣伝費
- 31億3500万
- 剰余金の配当
- -47億9700万
2021年8月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- -18億7500万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 株式報酬取引による減少
- -
- 広告宣伝費
- 66億3800万
- 剰余金の配当
- -65億9000万
2022年8月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- -10億6700万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 株式報酬取引による減少
- -1500万
- 広告宣伝費
- 57億2300万
- 剰余金の配当
- -110億1800万
2023年8月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 53億6900万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 株式報酬取引による減少
- -
- 広告宣伝費
- 91億3600万
- 剰余金の配当
- -110億4500万