役員賞与引当金の増減額（△は減少）、資産の部 - 東アジア事業、商品期末棚卸高他2件
2009年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -1700万
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 商品期末棚卸高
- 125億6000万
- 自己株式の処分
- 600万
- 非支配株主からの払込みによる収入
- -
2010年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -100万
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 商品期末棚卸高
- 116億3700万
- 自己株式の処分
- -
- 非支配株主からの払込みによる収入
- -
2011年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 1100万
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 商品期末棚卸高
- 139億9100万
- 自己株式の処分
- -
- 非支配株主からの払込みによる収入
- -
2012年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 2900万
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 商品期末棚卸高
- 159億8600万
- 自己株式の処分
- 0
- 非支配株主からの払込みによる収入
- -
2013年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 100万
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 商品期末棚卸高
- 176億1800万
- 自己株式の処分
- 3100万
- 非支配株主からの払込みによる収入
- -
2014年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -400万
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 商品期末棚卸高
- 210億5700万
- 自己株式の処分
- -
- 非支配株主からの払込みによる収入
- -
2015年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 700万
- 資産の部 - 東アジア事業
- 494億9600万
- 商品期末棚卸高
- 252億200万
- 自己株式の処分
- -
- 非支配株主からの払込みによる収入
- -
2016年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -700万
- 資産の部 - 東アジア事業
- 551億3700万
- 商品期末棚卸高
- 254億8900万
- 自己株式の処分
- -
- 非支配株主からの払込みによる収入
- 7億700万
2017年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -300万
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 商品期末棚卸高
- 340億8100万
- 自己株式の処分
- -
- 非支配株主からの払込みによる収入
- 6億1900万
2018年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 900万
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 商品期末棚卸高
- 337億6800万
- 自己株式の処分
- -
- 非支配株主からの払込みによる収入
- 1億100万
2019年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -600万
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 商品期末棚卸高
- 404億2600万
- 自己株式の処分
- -
- 非支配株主からの払込みによる収入
- 1億5700万
2020年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -3600万
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 商品期末棚卸高
- 459億4300万
- 自己株式の処分
- -
- 非支配株主からの払込みによる収入
- 3億4400万
2020年8月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -3700万
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 商品期末棚卸高
- 470億8700万
- 自己株式の処分
- -
- 非支配株主からの払込みによる収入
- 6900万
2021年8月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 6200万
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 商品期末棚卸高
- 554億3800万
- 自己株式の処分
- -
- 非支配株主からの払込みによる収入
- 1億9900万
2022年8月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 1100万
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 商品期末棚卸高
- 672億7400万
- 自己株式の処分
- -
- 非支配株主からの払込みによる収入
- 9900万
2023年8月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 1億2700万
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 商品期末棚卸高
- 683億400万
- 自己株式の処分
- -
- 非支配株主からの払込みによる収入
- 2億6300万