役員賞与引当金の増減額（△は減少）、減価償却費 - 国内直営事業、資産の部 - アジア地域事業他2件
2009年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -1700万
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 資産の部 - アジア地域事業
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 法人税等合計
- 52億7600万
2010年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -100万
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 資産の部 - アジア地域事業
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 法人税等合計
- 53億7600万
2011年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 1100万
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 資産の部 - アジア地域事業
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 法人税等合計
- 50億6200万
2012年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 2900万
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 資産の部 - アジア地域事業
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 法人税等合計
- 62億8200万
2013年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 100万
- 減価償却費 - 国内直営事業
- 11億7100万
- 資産の部 - アジア地域事業
- 177億3900万
- 自己株式取得費用
- -
- 法人税等合計
- 69億2000万
2014年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -400万
- 減価償却費 - 国内直営事業
- 13億1200万
- 資産の部 - アジア地域事業
- 316億3100万
- 自己株式取得費用
- 2300万
- 法人税等合計
- 87億9400万
2015年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 700万
- 減価償却費 - 国内直営事業
- 9億7100万
- 資産の部 - アジア地域事業
- 482億8400万
- 自己株式取得費用
- 0
- 法人税等合計
- 98億5000万
2016年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -700万
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 資産の部 - アジア地域事業
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 法人税等合計
- 118億9300万
2017年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -300万
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 資産の部 - アジア地域事業
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 法人税等合計
- 127億9800万
2018年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 900万
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 資産の部 - アジア地域事業
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 法人税等合計
- 149億6900万
2019年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -600万
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 資産の部 - アジア地域事業
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 法人税等合計
- 197億5100万
2020年2月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -3600万
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 資産の部 - アジア地域事業
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 法人税等合計
- 119億1000万
2020年8月
2021年8月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 6200万
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 資産の部 - アジア地域事業
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 法人税等合計
- 149億1800万
2022年8月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 1100万
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 資産の部 - アジア地域事業
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 法人税等合計
- 84億2600万
2023年8月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 1億2700万
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 資産の部 - アジア地域事業
- -
- 自己株式取得費用
- -
- 法人税等合計
- 114億4100万