解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)、減価償却累計額、研究開発費 - その他他2件
2009年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 減価償却累計額
- -2億7900万
- 研究開発費 - その他
- -
- 当期経常利益
- 173億5800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2010年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- 4億6300万
- 減価償却累計額
- -2億9300万
- 研究開発費 - その他
- -
- 当期経常利益
- 146億800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2011年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -2億6400万
- 減価償却累計額
- -3億800万
- 研究開発費 - その他
- -
- 当期経常利益
- 142億2900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2012年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -7100万
- 減価償却累計額
- -3億1900万
- 研究開発費 - その他
- -
- 当期経常利益
- 161億3500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2800万
2013年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -4100万
- 減価償却累計額
- -3億2900万
- 研究開発費 - その他
- -
- 当期経常利益
- 197億6000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7200万
2014年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -400万
- 減価償却累計額
- -3億3500万
- 研究開発費 - その他
- -
- 当期経常利益
- 230億4700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 500万
2015年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- 5800万
- 減価償却累計額
- -3億6600万
- 研究開発費 - その他
- -
- 当期経常利益
- 266億200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2016年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -1億500万
- 減価償却累計額
- -4億5000万
- 研究開発費 - その他
- -
- 当期経常利益
- 327億
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2017年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 減価償却累計額
- -5億4300万
- 研究開発費 - その他
- -
- 当期経常利益
- 385億8200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2018年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 減価償却累計額
- -6億3600万
- 研究開発費 - その他
- -
- 当期経常利益
- 459億8500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 600万
2019年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 減価償却累計額
- -7億3100万
- 研究開発費 - その他
- -
- 当期経常利益
- 458億6100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1400万
2020年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 減価償却累計額
- -8億2000万
- 研究開発費 - その他
- -
- 当期経常利益
- 363億7700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 600万
2020年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 減価償却累計額
- -8億6600万
- 研究開発費 - その他
- 5億3200万
- 当期経常利益
- 5億6300万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 100万
2021年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 減価償却累計額
- -8億7500万
- 研究開発費 - その他
- -
- 当期経常利益
- 453億6900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 0
2022年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 減価償却累計額
- -9億5200万
- 研究開発費 - その他
- -
- 当期経常利益
- 372億1400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2023年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 減価償却累計額
- -10億2700万
- 研究開発費 - その他
- -
- 当期経常利益
- 361億5600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -