7453 良品計画

時価

7019億円

PER 予

20.05倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.34倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.6%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）、資産の部 - アジア地域事業、自己株式の処分

【期間】

3Q
通期
全期間

年度	解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）		資産の部 - アジア地域事業		自己株式の処分
2009/02	-		-		6百万
2010/02	463百万		-		-
2011/02	-264百万	赤転	-		-
2012/02	-71百万	赤縮	-		0	-100%
2013/02	-41百万	赤縮	177億		31百万
2014/02	-4百万	赤縮	316億	+78.3%	-
2015/02	58百万	黒転	483億	+52.6%	-
2016/02	-105百万	赤転	-		-

2009年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - アジア地域事業: -
自己株式の処分: 600万

2010年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 4億6300万
資産の部 - アジア地域事業: -
自己株式の処分: -

2011年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -2億6400万
資産の部 - アジア地域事業: -
自己株式の処分: -

2012年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -7100万
資産の部 - アジア地域事業: -
自己株式の処分: 0

2013年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -4100万
資産の部 - アジア地域事業: 177億3900万
自己株式の処分: 3100万

2014年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -400万
資産の部 - アジア地域事業: 316億3100万
自己株式の処分: -

2015年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 5800万
資産の部 - アジア地域事業: 482億8400万
自己株式の処分: -

2016年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -1億500万
資産の部 - アジア地域事業: -
自己株式の処分: -