7453 良品計画

時価

7749億円

PER 予

22.13倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.58倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.45%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）、資産の部 - 東アジア事業、自己株式の処分他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）		資産の部 - 東アジア事業		自己株式の処分		店舗敷金等回収による収入		従業員給料及び賞与
2009/02	-		-		7百万		2.29億		153億
2010/02	463百万		-		-		5.6億	+144.5%	161億	+5.2%
2011/02	-264百万	赤転	-		-		5.24億	-6.4%	171億	+6.3%
2012/02	-71百万	赤縮	-		3百万	-57.1%	3.25億	-38%	180億	+5.2%
2013/02	-41百万	赤縮	-		34百万	大幅増	8.68億	+167.1%	190億	+5.3%
2014/02	-4百万	赤縮	-		-		11.1億	+28%	221億	+16.5%
2015/02	58百万	黒転	-		-		14.3億	+28.7%	273億	+23.3%
2016/02	-105百万	赤転	551億		-		6.84億	-52.2%	326億	+19.5%
2017/02	-		677億	+22.8%	-		5.95億	-13%	369億	+13.3%
2018/02	-		844億	+24.7%	-		6.23億	+4.7%	421億	+14.1%
2019/02	-		835億	-1.1%	-		4.28億	-31.3%	487億	+15.8%
2020/02	-		928億	+11.2%	-		15.8億	+268%	519億	+6.4%
2020/08	-		889億	-4.3%	-		5.91億	-62.5%	234億	-55%
2021/08	-		883億	-0.6%	-		8.31億	+40.6%	463億	+98.4%
2022/08	-		1103億	+24.9%	-		4.98億	-40.1%	531億	+14.7%
2023/08	-		1224億	+10.9%	-		13億	+161.4%	638億	+20.1%

2009年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 東アジア事業: -
自己株式の処分: 700万
店舗敷金等回収による収入: 2億2900万
従業員給料及び賞与: 153億1100万

2010年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 4億6300万
資産の部 - 東アジア事業: -
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 5億6000万
従業員給料及び賞与: 161億100万

2011年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -2億6400万
資産の部 - 東アジア事業: -
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 5億2400万
従業員給料及び賞与: 171億1500万

2012年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -7100万
資産の部 - 東アジア事業: -
自己株式の処分: 300万
店舗敷金等回収による収入: 3億2500万
従業員給料及び賞与: 180億1100万

2013年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -4100万
資産の部 - 東アジア事業: -
自己株式の処分: 3400万
店舗敷金等回収による収入: 8億6800万
従業員給料及び賞与: 189億6300万

2014年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -400万
資産の部 - 東アジア事業: -
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 11億1100万
従業員給料及び賞与: 220億9900万

2015年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 5800万
資産の部 - 東アジア事業: -
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 14億3000万
従業員給料及び賞与: 272億5400万

2016年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -1億500万
資産の部 - 東アジア事業: 551億3700万
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 6億8400万
従業員給料及び賞与: 325億5500万

2017年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 東アジア事業: 676億9800万
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 5億9500万
従業員給料及び賞与: 368億8300万

2018年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 東アジア事業: 844億4500万
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 6億2300万
従業員給料及び賞与: 420億9400万

2019年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 東アジア事業: 834億9700万
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 4億2800万
従業員給料及び賞与: 487億2900万

2020年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 東アジア事業: 928億4000万
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 15億7500万
従業員給料及び賞与: 518億6700万

2020年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 東アジア事業: 888億7200万
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 5億9100万
従業員給料及び賞与: 233億6200万

2021年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 東アジア事業: 883億1400万
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 8億3100万
従業員給料及び賞与: 463億4200万

2022年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 東アジア事業: 1103億4600万
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 4億9800万
従業員給料及び賞与: 531億4400万

2023年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 東アジア事業: 1223億6300万
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 13億200万
従業員給料及び賞与: 638億2100万