7453 良品計画

時価

7749億円

PER 予

22.13倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.58倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.45%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）、資産の部 - 東アジア事業、自己株式の処分他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）		資産の部 - 東アジア事業		自己株式の処分		店舗敷金等回収による収入		投資有価証券売却益
2009/02	-		-		7百万		2.29億		0.01億
2010/02	463百万		-		-		5.6億	+144.5%	-
2011/02	-264百万	赤転	-		-		5.24億	-6.4%	-
2012/02	-71百万	赤縮	-		3百万	-57.1%	3.25億	-38%	-
2013/02	-41百万	赤縮	-		34百万	大幅増	8.68億	+167.1%	-
2014/02	-4百万	赤縮	-		-		11.1億	+28%	-
2015/02	58百万	黒転	-		-		14.3億	+28.7%	2.36億	大幅増
2016/02	-105百万	赤転	551億		-		6.84億	-52.2%	10.2億	+333.9%
2017/02	-		677億	+22.8%	-		5.95億	-13%	6.68億	-34.8%
2018/02	-		844億	+24.7%	-		6.23億	+4.7%	-
2019/02	-		835億	-1.1%	-		4.28億	-31.3%	86.3億	大幅増
2020/02	-		928億	+11.2%	-		15.8億	+268%	0.18億	-99.8%
2020/08	-		889億	-4.3%	-		5.91億	-62.5%	-
2021/08	-		883億	-0.6%	-		8.31億	+40.6%	1.18億	+555.6%
2022/08	-		1103億	+24.9%	-		4.98億	-40.1%	0.25億	-78.8%
2023/08	-		1224億	+10.9%	-		13億	+161.4%	29.6億	大幅増

2009年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 東アジア事業: -
自己株式の処分: 700万
店舗敷金等回収による収入: 2億2900万
投資有価証券売却益: 100万

2010年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 4億6300万
資産の部 - 東アジア事業: -
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 5億6000万
投資有価証券売却益: -

2011年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -2億6400万
資産の部 - 東アジア事業: -
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 5億2400万
投資有価証券売却益: -

2012年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -7100万
資産の部 - 東アジア事業: -
自己株式の処分: 300万
店舗敷金等回収による収入: 3億2500万
投資有価証券売却益: -

2013年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -4100万
資産の部 - 東アジア事業: -
自己株式の処分: 3400万
店舗敷金等回収による収入: 8億6800万
投資有価証券売却益: -

2014年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -400万
資産の部 - 東アジア事業: -
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 11億1100万
投資有価証券売却益: -

2015年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 5800万
資産の部 - 東アジア事業: -
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 14億3000万
投資有価証券売却益: 2億3600万

2016年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -1億500万
資産の部 - 東アジア事業: 551億3700万
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 6億8400万
投資有価証券売却益: 10億2400万

2017年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 東アジア事業: 676億9800万
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 5億9500万
投資有価証券売却益: 6億6800万

2018年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 東アジア事業: 844億4500万
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 6億2300万
投資有価証券売却益: -

2019年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 東アジア事業: 834億9700万
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 4億2800万
投資有価証券売却益: 86億3400万

2020年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 東アジア事業: 928億4000万
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 15億7500万
投資有価証券売却益: 1800万

2020年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 東アジア事業: 888億7200万
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 5億9100万
投資有価証券売却益: -

2021年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 東アジア事業: 883億1400万
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 8億3100万
投資有価証券売却益: 1億1800万

2022年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 東アジア事業: 1103億4600万
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 4億9800万
投資有価証券売却益: 2500万

2023年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 東アジア事業: 1223億6300万
自己株式の処分: -
店舗敷金等回収による収入: 13億200万
投資有価証券売却益: 29億6000万