解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)、棚卸資産の増減額(△は増加)、減価償却累計額他3件
2009年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -38億700万
- 減価償却累計額
- -92億8600万
- 研究開発費
- -
- 法人税等の支払額
- -76億7300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
2010年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- 4億6300万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 1億8100万
- 減価償却累計額
- -103億9400万
- 研究開発費
- -
- 法人税等の支払額
- -55億8300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
2011年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -2億6400万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -35億4700万
- 減価償却累計額
- -114億7700万
- 研究開発費
- -
- 法人税等の支払額
- -49億7600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
2012年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -7100万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -37億3000万
- 減価償却累計額
- -116億8800万
- 研究開発費
- -
- 法人税等の支払額
- -57億8700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
2013年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -4100万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -41億8200万
- 減価償却累計額
- -126億100万
- 研究開発費
- 10億4700万
- 法人税等の支払額
- -62億9000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
2014年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -400万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -52億7100万
- 減価償却累計額
- -139億4500万
- 研究開発費
- 10億6800万
- 法人税等の支払額
- -86億9000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
2015年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- 5800万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -124億
- 減価償却累計額
- -153億5800万
- 研究開発費
- 11億2900万
- 法人税等の支払額
- -89億3000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- 10億6300万
2016年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -1億500万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -62億600万
- 減価償却累計額
- -171億1800万
- 研究開発費
- 7億6400万
- 法人税等の支払額
- -100億4100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- 10億9500万
2017年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -178億9300万
- 減価償却累計額
- -188億7800万
- 研究開発費
- 12億6100万
- 法人税等の支払額
- -110億6700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
2018年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -2億5200万
- 減価償却累計額
- -216億8100万
- 研究開発費
- 14億3500万
- 法人税等の支払額
- -119億5200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
2019年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -165億900万
- 減価償却累計額
- -243億3100万
- 研究開発費
- 13億9400万
- 法人税等の支払額
- -180億4900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
2020年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -180億2300万
- 減価償却累計額
- -282億4600万
- 研究開発費
- 10億7900万
- 法人税等の支払額
- -209億9200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
2020年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -14億9700万
- 減価償却累計額
- -300億5100万
- 研究開発費
- 5億3200万
- 法人税等の支払額
- -30億2600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
2021年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -43億5700万
- 減価償却累計額
- -340億1000万
- 研究開発費
- 10億4100万
- 法人税等の支払額
- -54億1400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
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2022年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -142億5300万
- 減価償却累計額
- -414億1500万
- 研究開発費
- 9億7600万
- 法人税等の支払額
- -202億3300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
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2023年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -20億4700万
- 減価償却累計額
- -468億7300万
- 研究開発費
- 11億7200万
- 法人税等の支払額
- -35億3300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
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