7453 良品計画

時価

7508億円

PER 予

21.44倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.5倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.5%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）、棚卸資産の増減額（△は増加）、減価償却累計額他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）	棚卸資産の増減額（△は増加）	減価償却累計額	研究開発費	親会社株主に帰属する当期純利益	連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の取得による支出
2009/02	-	-38.1億	-92.9億	-	69.4億	-
2010/02	463百万	1.81億黒転	-104億赤拡	-	75.1億 +8.2%	-
2011/02	-264百万赤転	-35.5億赤転	-115億赤拡	-	78.6億 +4.7%	-
2012/02	-71百万赤縮	-37.3億赤拡	-117億赤拡	-	88.5億 +12.6%	-
2013/02	-41百万赤縮	-41.8億赤拡	-126億赤拡	10.5億	110億 +24%	-
2014/02	-4百万赤縮	-52.7億赤拡	-139億赤拡	10.7億 +2%	171億 +55.8%	-49.2億
2015/02	58百万黒転	-124億赤拡	-154億赤拡	11.3億 +5.7%	166億 -2.8%	-
2016/02	-105百万赤転	-62.1億赤縮	-171億赤拡	7.64億 -32.3%	217億 +30.7%	-
2017/02	-	-179億赤拡	-189億赤拡	12.6億 +65.1%	258億 +18.9%	-
2018/02	-	-2.52億赤縮	-217億赤拡	14.4億 +13.8%	301億 +16.6%	-
2019/02	-	-165億赤拡	-243億赤拡	13.9億 -2.9%	338億 +12.4%	-
2020/02	-	-180億赤拡	-282億赤拡	10.8億 -22.6%	233億 -31.3%	-
2020/08	-	-15億赤縮	-301億赤拡	5.32億 -50.7%	-169億赤転	-
2021/08	-	-43.6億赤拡	-340億赤拡	10.4億 +95.7%	339億黒転	-
2022/08	-	-143億赤拡	-414億赤拡	9.76億 -6.2%	246億 -27.6%	-
2023/08	-	-20.5億赤縮	-469億赤拡	11.7億 +20.1%	221億 -10.2%	-

2009年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -38億700万
減価償却累計額: -92億8600万
研究開発費: -
親会社株主に帰属する当期純利益: 69億3600万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の取得による支出: -

2010年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 4億6300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 1億8100万
減価償却累計額: -103億9400万
研究開発費: -
親会社株主に帰属する当期純利益: 75億600万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の取得による支出: -

2011年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -2億6400万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -35億4700万
減価償却累計額: -114億7700万
研究開発費: -
親会社株主に帰属する当期純利益: 78億5900万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の取得による支出: -

2012年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -7100万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -37億3000万
減価償却累計額: -116億8800万
研究開発費: -
親会社株主に帰属する当期純利益: 88億5000万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の取得による支出: -

2013年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -4100万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -41億8200万
減価償却累計額: -126億100万
研究開発費: 10億4700万
親会社株主に帰属する当期純利益: 109億7000万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の取得による支出: -

2014年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -400万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -52億7100万
減価償却累計額: -139億4500万
研究開発費: 10億6800万
親会社株主に帰属する当期純利益: 170億9600万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の取得による支出: -49億1700万

2015年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 5800万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -124億
減価償却累計額: -153億5800万
研究開発費: 11億2900万
親会社株主に帰属する当期純利益: 166億2300万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の取得による支出: -

2016年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -1億500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -62億600万
減価償却累計額: -171億1800万
研究開発費: 7億6400万
親会社株主に帰属する当期純利益: 217億1800万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の取得による支出: -

2017年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -178億9300万
減価償却累計額: -188億7800万
研究開発費: 12億6100万
親会社株主に帰属する当期純利益: 258億3100万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の取得による支出: -

2018年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億5200万
減価償却累計額: -216億8100万
研究開発費: 14億3500万
親会社株主に帰属する当期純利益: 301億1300万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の取得による支出: -

2019年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -165億900万
減価償却累計額: -243億3100万
研究開発費: 13億9400万
親会社株主に帰属する当期純利益: 338億4500万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の取得による支出: -

2020年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -180億2300万
減価償却累計額: -282億4600万
研究開発費: 10億7900万
親会社株主に帰属する当期純利益: 232億5300万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の取得による支出: -

2020年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -14億9700万
減価償却累計額: -300億5100万
研究開発費: 5億3200万
親会社株主に帰属する当期純利益: -169億1700万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の取得による支出: -

2021年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -43億5700万
減価償却累計額: -340億1000万
研究開発費: 10億4100万
親会社株主に帰属する当期純利益: 339億300万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の取得による支出: -

2022年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -142億5300万
減価償却累計額: -414億1500万
研究開発費: 9億7600万
親会社株主に帰属する当期純利益: 245億5800万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の取得による支出: -

2023年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -20億4700万
減価償却累計額: -468億7300万
研究開発費: 11億7200万
親会社株主に帰属する当期純利益: 220億5200万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の取得による支出: -