解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)、棚卸資産の増減額(△は増加)、土地他2件
2009年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -38億700万
- 土地
- 10億3800万
- 貸倒引当金
- -2000万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2010年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- 4億6300万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 1億8100万
- 土地
- 10億3800万
- 貸倒引当金
- -5億2300万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2011年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -2億6400万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -35億4700万
- 土地
- 10億3800万
- 貸倒引当金
- -1億9800万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2012年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -7100万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -37億3000万
- 土地
- 10億3800万
- 貸倒引当金
- -1億7900万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2013年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -4100万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -41億8200万
- 土地
- 13億2400万
- 貸倒引当金
- -1億6400万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- 0
2014年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -400万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -52億7100万
- 土地
- 13億5000万
- 貸倒引当金
- -1億5500万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2015年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- 5800万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -124億
- 土地
- 18億9100万
- 貸倒引当金
- -2億600万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2016年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -1億500万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -62億600万
- 土地
- 18億9000万
- 貸倒引当金
- -1億4300万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2017年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -178億9300万
- 土地
- 19億3100万
- 貸倒引当金
- -1億3700万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2018年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -2億5200万
- 土地
- 19億700万
- 貸倒引当金
- -1億3100万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2019年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -165億900万
- 土地
- 19億700万
- 貸倒引当金
- -1億2500万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2020年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -180億2300万
- 土地
- 18億6600万
- 貸倒引当金
- -1億1900万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2020年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -14億9700万
- 土地
- 18億6600万
- 貸倒引当金
- -1億1600万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2021年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -43億5700万
- 土地
- 15億3700万
- 貸倒引当金
- -1億1000万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2022年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -142億5300万
- 土地
- 15億5800万
- 貸倒引当金
- -9800万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2023年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -20億4700万
- 土地
- 15億5800万
- 貸倒引当金
- -9200万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -