解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)、その他の資産の増減額(△は増加)、棚卸資産の増減額(△は増加)他1件
2009年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の資産の増減額(△は増加)
- -4億5400万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -38億700万
- 役員退職慰労引当金
- 1億4800万
2010年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- 4億6300万
- その他の資産の増減額(△は増加)
- 4億1700万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 1億8100万
- 役員退職慰労引当金
- 1億3700万
2011年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -2億6400万
- その他の資産の増減額(△は増加)
- -9億800万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -35億4700万
- 役員退職慰労引当金
- 1億3800万
2012年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -7100万
- その他の資産の増減額(△は増加)
- 2億8600万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -37億3000万
- 役員退職慰労引当金
- 1億1500万
2013年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -4100万
- その他の資産の増減額(△は増加)
- 8億500万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -41億8200万
- 役員退職慰労引当金
- 1億900万
2014年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -400万
- その他の資産の増減額(△は増加)
- -3億700万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -52億7100万
- 役員退職慰労引当金
- 1億900万
2015年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- 5800万
- その他の資産の増減額(△は増加)
- -14億5700万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -124億
- 役員退職慰労引当金
- 1億900万
2016年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -1億500万
- その他の資産の増減額(△は増加)
- 2億7600万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -62億600万
- 役員退職慰労引当金
- 2500万
2017年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の資産の増減額(△は増加)
- -9億400万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -178億9300万
- 役員退職慰労引当金
- 2500万
2018年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の資産の増減額(△は増加)
- -2億8000万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -2億5200万
- 役員退職慰労引当金
- 3600万
2019年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の資産の増減額(△は増加)
- -28億4600万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -165億900万
- 役員退職慰労引当金
- 3900万
2020年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の資産の増減額(△は増加)
- 10億4100万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -180億2300万
- 役員退職慰労引当金
- 4000万
2020年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の資産の増減額(△は増加)
- -2億3500万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -14億9700万
- 役員退職慰労引当金
- 4700万
2021年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の資産の増減額(△は増加)
- -10億3400万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -43億5700万
- 役員退職慰労引当金
- 7400万
2022年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の資産の増減額(△は増加)
- -34億6900万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -142億5300万
- 役員退職慰労引当金
- 2900万
2023年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の資産の増減額(△は増加)
- 6億7600万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -20億4700万
- 役員退職慰労引当金
- 3100万