7453 良品計画

時価

7336億円

PER 予

20.95倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.45倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.53%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）、在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、合計他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減	合計	自己株式の処分	セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内直営事業	営繕費
2009/02	-	-	933億	6百万	-	16.3億
2010/02	463百万	-7百万	919億 -1.5%	-	-	16.9億 +3.5%
2011/02	-264百万赤転	-	956億 +4%	-	-	16.8億 -0.4%
2012/02	-71百万赤縮	-	998億 +4.4%	0 -100%	-	19.2億 +14.2%
2013/02	-41百万赤縮	-	1047億 +4.9%	31百万	13百万	16.7億 -12.7%
2014/02	-4百万赤縮	-	1240億 +18.5%	-	20百万 +53.8%	21億 +25.6%
2015/02	58百万黒転	-	1500億 +20.9%	-	26百万 +30%	25.8億 +22.7%
2016/02	-105百万赤転	-	1666億 +11.1%	-	-	30.5億 +18%
2017/02	-	-	1895億 +13.7%	-	-	36.3億 +19.3%
2018/02	-	-	1990億 +5%	-	-	45.1億 +24%
2019/02	-	-	2242億 +12.7%	-	-	57億 +26.6%
2020/02	-	-	2502億 +11.6%	-	-	64.6億 +13.2%
2020/08	-	-	1328億 -46.9%	-	-	39.3億 -39.2%
2021/08	-	-	2499億 +88.2%	-	-	75.6億 +92.5%
2022/08	-	-	2921億 +16.9%	-	-	-
2023/08	-	-	3292億 +12.7%	-	-	-

2009年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
合計: 933億2600万
自己株式の処分: 600万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内直営事業: -
営繕費: 16億2800万

2010年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 4億6300万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -700万
合計: 919億1000万
自己株式の処分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内直営事業: -
営繕費: 16億8500万

2011年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -2億6400万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
合計: 955億6600万
自己株式の処分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内直営事業: -
営繕費: 16億7800万

2012年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -7100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
合計: 998億100万
自己株式の処分: 0
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内直営事業: -
営繕費: 19億1700万

2013年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -4100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
合計: 1047億1100万
自己株式の処分: 3100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内直営事業: 1300万
営繕費: 16億7400万

2014年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -400万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
合計: 1240億3100万
自己株式の処分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内直営事業: 2000万
営繕費: 21億300万

2015年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 5800万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
合計: 1500億1400万
自己株式の処分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内直営事業: 2600万
営繕費: 25億8100万

2016年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -1億500万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
合計: 1666億2800万
自己株式の処分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内直営事業: -
営繕費: 30億4500万

2017年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
合計: 1895億3700万
自己株式の処分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内直営事業: -
営繕費: 36億3400万

2018年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
合計: 1990億3100万
自己株式の処分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内直営事業: -
営繕費: 45億600万

2019年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
合計: 2242億2700万
自己株式の処分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内直営事業: -
営繕費: 57億300万

2020年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
合計: 2502億3000万
自己株式の処分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内直営事業: -
営繕費: 64億5500万

2020年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
合計: 1327億6700万
自己株式の処分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内直営事業: -
営繕費: 39億2600万

2021年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
合計: 2498億5100万
自己株式の処分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内直営事業: -
営繕費: 75億5800万

2022年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
合計: 2920億5200万
自己株式の処分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内直営事業: -
営繕費: -

2023年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
合計: 3291億7100万
自己株式の処分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内直営事業: -
営繕費: -