7453 良品計画

時価

6895億円

PER 予

19.69倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.3倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.63%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）、過年度法人税等、平均臨時雇用人員 - 国内事業他2件

【期間】

3Q
通期
全期間

年度	解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）		過年度法人税等		平均臨時雇用人員 - 国内事業		のれん償却額 - 東アジア事業		商品期末棚卸高
2009/02	-		-		-		-		126億
2010/02	463百万		-		-		-		116億	-7.3%
2011/02	-264百万	赤転	-		-		-		140億	+20.2%
2012/02	-71百万	赤縮	1.88億		-		-		160億	+14.3%
2013/02	-41百万	赤縮	-		-		-		176億	+10.2%
2014/02	-4百万	赤縮	-		-		-		211億	+19.5%
2015/02	58百万	黒転	-		-		-		252億	+19.7%
2016/02	-105百万	赤転	-		-		818百万		255億	+1.1%
2017/02	-		-		-		724百万	-11.5%	341億	+33.7%
2018/02	-		-		-		790百万	+9.1%	338億	-0.9%
2019/02	-		31.3億	大幅増	-		786百万	-0.5%	404億	+19.7%
2020/02	-		-		7,080		756百万	-3.8%	459億	+13.6%
2020/08	-		-		6,388	-9.77%	386百万	-48.9%	471億	+2.5%
2021/08	-		-		6,776	+6.07%	813百万	+110.6%	554億	+17.7%
2022/08	-		-		7,165	+5.74%	909百万	+11.8%	673億	+21.3%
2023/08	-		-		7,485	+4.47%	957百万	+5.3%	683億	+1.5%

2009年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
過年度法人税等: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -
のれん償却額 - 東アジア事業: -
商品期末棚卸高: 125億6000万

2010年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 4億6300万
過年度法人税等: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -
のれん償却額 - 東アジア事業: -
商品期末棚卸高: 116億3700万

2011年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -2億6400万
過年度法人税等: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -
のれん償却額 - 東アジア事業: -
商品期末棚卸高: 139億9100万

2012年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -7100万
過年度法人税等: 1億8800万
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -
のれん償却額 - 東アジア事業: -
商品期末棚卸高: 159億8600万

2013年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -4100万
過年度法人税等: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -
のれん償却額 - 東アジア事業: -
商品期末棚卸高: 176億1800万

2014年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -400万
過年度法人税等: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -
のれん償却額 - 東アジア事業: -
商品期末棚卸高: 210億5700万

2015年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 5800万
過年度法人税等: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -
のれん償却額 - 東アジア事業: -
商品期末棚卸高: 252億200万

2016年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -1億500万
過年度法人税等: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -
のれん償却額 - 東アジア事業: 8億1800万
商品期末棚卸高: 254億8900万

2017年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
過年度法人税等: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -
のれん償却額 - 東アジア事業: 7億2400万
商品期末棚卸高: 340億8100万

2018年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
過年度法人税等: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -
のれん償却額 - 東アジア事業: 7億9000万
商品期末棚卸高: 337億6800万

2019年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
過年度法人税等: 31億3100万
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -
のれん償却額 - 東アジア事業: 7億8600万
商品期末棚卸高: 404億2600万

2020年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
過年度法人税等: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: 7,080
のれん償却額 - 東アジア事業: 7億5600万
商品期末棚卸高: 459億4300万

2020年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
過年度法人税等: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: 6,388
のれん償却額 - 東アジア事業: 3億8600万
商品期末棚卸高: 470億8700万

2021年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
過年度法人税等: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: 6,776
のれん償却額 - 東アジア事業: 8億1300万
商品期末棚卸高: 554億3800万

2022年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
過年度法人税等: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: 7,165
のれん償却額 - 東アジア事業: 9億900万
商品期末棚卸高: 672億7400万

2023年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
過年度法人税等: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: 7,485
のれん償却額 - 東アジア事業: 9億5700万
商品期末棚卸高: 683億400万