7453 良品計画

時価

7072億円

PER 予

20.2倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.36倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.59%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）、過年度法人税等、土地他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）		過年度法人税等		土地		平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業		有形固定資産の取得による支出
2009/02	-		-		10.4億		-		-46.1億
2010/02	463百万		-		10.4億	±0%	-		-31.8億	赤縮
2011/02	-264百万	赤転	-		10.4億	±0%	-		-24.2億	赤縮
2012/02	-71百万	赤縮	1.88億		10.4億	±0%	-		-29億	赤拡
2013/02	-41百万	赤縮	-		13.2億	+27.6%	-		-38.6億	赤拡
2014/02	-4百万	赤縮	-		13.5億	+2%	-		-105億	赤拡
2015/02	58百万	黒転	-		18.9億	+40.1%	-		-165億	赤拡
2016/02	-105百万	赤転	-		18.9億	-0.1%	-		-75.3億	赤縮
2017/02	-		-		19.3億	+2.2%	-		-84.7億	赤拡
2018/02	-		-		19.1億	-1.2%	-		-94.2億	赤拡
2019/02	-		31.3億	大幅増	19.1億	±0%	-		-131億	赤拡
2020/02	-		-		18.7億	-2.1%	316		-168億	赤拡
2020/08	-		-		18.7億	±0%	124	-60.76%	-49.9億	赤縮
2021/08	-		-		15.4億	-17.6%	213	+71.77%	-84.9億	赤拡
2022/08	-		-		15.6億	+1.4%	-		-80.3億	赤縮
2023/08	-		-		15.6億	±0%	-		-166億	赤拡

2009年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
過年度法人税等: -
土地: 10億3800万
平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -46億900万

2010年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 4億6300万
過年度法人税等: -
土地: 10億3800万
平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -31億7600万

2011年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -2億6400万
過年度法人税等: -
土地: 10億3800万
平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -24億1800万

2012年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -7100万
過年度法人税等: 1億8800万
土地: 10億3800万
平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -29億100万

2013年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -4100万
過年度法人税等: -
土地: 13億2400万
平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -38億5600万

2014年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -400万
過年度法人税等: -
土地: 13億5000万
平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -104億7400万

2015年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 5800万
過年度法人税等: -
土地: 18億9100万
平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -164億9000万

2016年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -1億500万
過年度法人税等: -
土地: 18億9000万
平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -75億2700万

2017年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
過年度法人税等: -
土地: 19億3100万
平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -84億6800万

2018年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
過年度法人税等: -
土地: 19億700万
平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -94億1700万

2019年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
過年度法人税等: 31億3100万
土地: 19億700万
平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -130億5500万

2020年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
過年度法人税等: -
土地: 18億6600万
平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業: 316
有形固定資産の取得による支出: -168億3400万

2020年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
過年度法人税等: -
土地: 18億6600万
平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業: 124
有形固定資産の取得による支出: -49億9100万

2021年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
過年度法人税等: -
土地: 15億3700万
平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業: 213
有形固定資産の取得による支出: -84億8700万

2022年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
過年度法人税等: -
土地: 15億5800万
平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -80億3000万

2023年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
過年度法人税等: -
土地: 15億5800万
平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -165億7000万