解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)、当期純利益、広告宣伝費他2件
2009年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 当期純利益
- -
- 広告宣伝費
- 32億6200万
- 自己株式の取得による支出
- -200万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2010年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- 4億6300万
- 当期純利益
- -
- 広告宣伝費
- 37億3900万
- 自己株式の取得による支出
- 0
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2011年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -2億6400万
- 当期純利益
- -
- 広告宣伝費
- 47億2800万
- 自己株式の取得による支出
- -30億1000万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2012年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -7100万
- 当期純利益
- 90億700万
- 広告宣伝費
- 39億7500万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2013年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -4100万
- 当期純利益
- 110億9900万
- 広告宣伝費
- 36億7000万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 減価償却費 - 国内供給事業
- 0
2014年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -400万
- 当期純利益
- 172億800万
- 広告宣伝費
- 32億6100万
- 自己株式の取得による支出
- -30億2600万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2015年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- 5800万
- 当期純利益
- 166億4300万
- 広告宣伝費
- 42億7600万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2016年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -1億500万
- 当期純利益
- 216億1300万
- 広告宣伝費
- 49億6700万
- 自己株式の取得による支出
- -100万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2017年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 当期純利益
- 258億5100万
- 広告宣伝費
- 51億8500万
- 自己株式の取得による支出
- -44億7500万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2018年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 当期純利益
- 301億9300万
- 広告宣伝費
- 59億3300万
- 自己株式の取得による支出
- -50億6600万
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2019年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 当期純利益
- 341億3100万
- 広告宣伝費
- 69億6800万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2020年2月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 当期純利益
- 226億9300万
- 広告宣伝費
- 74億8800万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2020年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 当期純利益
- -186億1400万
- 広告宣伝費
- 31億3500万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2021年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 当期純利益
- 336億7000万
- 広告宣伝費
- 66億3800万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2022年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 当期純利益
- 247億7800万
- 広告宣伝費
- 57億2300万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -
2023年8月
- 解約不能賃借契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 当期純利益
- 223億2600万
- 広告宣伝費
- 91億3600万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 減価償却費 - 国内供給事業
- -