7453 良品計画

時価

7508億円

PER 予

21.44倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.5倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.5%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）、当期純利益、固定資産除却損他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）	当期純利益	固定資産除却損	研究開発費 - その他	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減	資産の部 - 国内直営事業
2010/02	463百万	-	1.47億	-	-7百万	-
2011/02	-264百万赤転	-	1億 -32%	-	-	-
2012/02	-71百万赤縮	90.1億	2.79億 +179%	-	-	-
2013/02	-41百万赤縮	111億 +23.2%	2.96億 +6.1%	-	-	345億
2014/02	-4百万赤縮	172億 +55%	3.11億 +5.1%	-	-	363億 +5.4%
2015/02	58百万黒転	166億 -3.3%	1.92億 -38.3%	-	-	416億 +14.7%
2016/02	-105百万赤転	216億 +29.9%	2.44億 +27.1%	-	-	-
2017/02	-	259億 +19.6%	2.37億 -2.9%	-	-	-
2018/02	-	302億 +16.8%	3.29億 +38.8%	-	-	-
2019/02	-	341億 +13%	3.2億 -2.7%	-	-	-
2020/02	-	227億 -33.5%	5.67億 +77.2%	-	-	-
2020/08	-	-186億赤転	11.7億 +106.2%	532百万	-	-
2021/08	-	337億黒転	2.78億 -76.2%	-	-	-
2022/08	-	248億 -26.4%	19.9億 +615.8%	-	-	-
2023/08	-	223億 -9.9%	3.32億 -83.3%	-	-	-

2010年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 4億6300万
当期純利益: -
固定資産除却損: 1億4700万
研究開発費 - その他: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -700万
資産の部 - 国内直営事業: -

2011年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -2億6400万
当期純利益: -
固定資産除却損: 1億
研究開発費 - その他: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 国内直営事業: -

2012年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -7100万
当期純利益: 90億700万
固定資産除却損: 2億7900万
研究開発費 - その他: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 国内直営事業: -

2013年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -4100万
当期純利益: 110億9900万
固定資産除却損: 2億9600万
研究開発費 - その他: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 国内直営事業: 344億5400万

2014年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -400万
当期純利益: 172億800万
固定資産除却損: 3億1100万
研究開発費 - その他: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 国内直営事業: 363億1400万

2015年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 5800万
当期純利益: 166億4300万
固定資産除却損: 1億9200万
研究開発費 - その他: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 国内直営事業: 416億4700万

2016年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -1億500万
当期純利益: 216億1300万
固定資産除却損: 2億4400万
研究開発費 - その他: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 国内直営事業: -

2017年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
当期純利益: 258億5100万
固定資産除却損: 2億3700万
研究開発費 - その他: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 国内直営事業: -

2018年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
当期純利益: 301億9300万
固定資産除却損: 3億2900万
研究開発費 - その他: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 国内直営事業: -

2019年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
当期純利益: 341億3100万
固定資産除却損: 3億2000万
研究開発費 - その他: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 国内直営事業: -

2020年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
当期純利益: 226億9300万
固定資産除却損: 5億6700万
研究開発費 - その他: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 国内直営事業: -

2020年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
当期純利益: -186億1400万
固定資産除却損: 11億6900万
研究開発費 - その他: 5億3200万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 国内直営事業: -

2021年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
当期純利益: 336億7000万
固定資産除却損: 2億7800万
研究開発費 - その他: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 国内直営事業: -

2022年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
当期純利益: 247億7800万
固定資産除却損: 19億9000万
研究開発費 - その他: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 国内直営事業: -

2023年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
当期純利益: 223億2600万
固定資産除却損: 3億3200万
研究開発費 - その他: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 国内直営事業: -