7453 良品計画

時価

7749億円

PER 予

22.13倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.58倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.45%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）、自己株式の取得、受取利息他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）		自己株式の取得		受取利息		外部顧客への売上高 - 東アジア事業		法人税等調整額
2009/02	-		-		138百万		-		-8.26億
2010/02	463百万		-		39百万	-71.7%	-		0.08億	黒転
2011/02	-264百万	赤転	-		29百万	-25.6%	-		-3.92億	赤転
2012/02	-71百万	赤縮	-		28百万	-3.4%	-		0.54億	黒転
2013/02	-41百万	赤縮	-		29百万	+3.6%	-		-5.35億	赤転
2014/02	-4百万	赤縮	-41.5億		55百万	+89.7%	-		7.05億	黒転
2015/02	58百万	黒転	-		91百万	+65.5%	564億		7.07億	+0.3%
2016/02	-105百万	赤転	-0.01億	赤縮	152百万	+67%	830億	+47.2%	13.4億	+88.8%
2017/02	-		-44.8億	赤拡	221百万	+45.4%	-		10.7億	-19.6%
2018/02	-		-50.7億	赤拡	381百万	+72.4%	-		0.69億	-93.6%
2019/02	-		-		587百万	+54.1%	-		-4.29億	赤転
2020/02	-		-		566百万	-3.6%	-		-8.07億	赤拡
2020/08	-		-		123百万	-78.3%	-		-13.4億	赤拡
2021/08	-		-252億	赤拡	258百万	+109.8%	-		-15.3億	赤拡
2022/08	-		-25.5億	赤縮	187百万	-27.5%	-		27.6億	黒転
2023/08	-		-		382百万	+104.3%	-		-22.3億	赤転

2009年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の取得: -
受取利息: 1億3800万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: -8億2600万

2010年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 4億6300万
自己株式の取得: -
受取利息: 3900万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: 800万

2011年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -2億6400万
自己株式の取得: -
受取利息: 2900万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: -3億9200万

2012年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -7100万
自己株式の取得: -
受取利息: 2800万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: 5400万

2013年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -4100万
自己株式の取得: -
受取利息: 2900万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: -5億3500万

2014年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -400万
自己株式の取得: -41億4900万
受取利息: 5500万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: 7億500万

2015年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 5800万
自己株式の取得: -
受取利息: 9100万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: 564億3000万
法人税等調整額: 7億700万

2016年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -1億500万
自己株式の取得: -100万
受取利息: 1億5200万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: 830億4500万
法人税等調整額: 13億3500万

2017年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の取得: -44億7500万
受取利息: 2億2100万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: 10億7300万

2018年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の取得: -50億6600万
受取利息: 3億8100万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: 6900万

2019年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の取得: -
受取利息: 5億8700万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: -4億2900万

2020年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の取得: -
受取利息: 5億6600万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: -8億700万

2020年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の取得: -
受取利息: 1億2300万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: -13億4400万

2021年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の取得: -251億8000万
受取利息: 2億5800万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: -15億3100万

2022年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の取得: -25億5000万
受取利息: 1億8700万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: 27億6100万

2023年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の取得: -
受取利息: 3億8200万
外部顧客への売上高 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: -22億2500万