7453 良品計画

時価

7749億円

PER 予

22.13倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.58倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.45%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）、利益剰余金、自己株式取得費用他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）	利益剰余金	自己株式取得費用	前渡金	営業収益 - 東アジア事業	セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内事業
2008/02	-	530億	-	-	-	-
2009/02	-	570億 +7.6%	-	28百万	-	-
2010/02	463百万	615億 +7.8%	-	56百万 +100%	-	-
2011/02	-264百万赤転	663億 +7.8%	-	-	-	-
2012/02	-71百万赤縮	722億 +8.9%	-	5百万 -91.1%	-	-
2013/02	-41百万赤縮	802億 +11.1%	-	2百万 -60%	-	-
2014/02	-4百万赤縮	938億 +17%	23百万	16百万 +700%	-	-
2015/02	58百万黒転	1061億 +13%	0 -100%	104百万 +550%	-	105百万
2016/02	-105百万赤転	1221億 +15.1%	-	78百万 -25%	830億	114百万 +8.6%
2017/02	-	1407億 +15.2%	-	139百万 +78.2%	897億 +8%	211百万 +85.1%
2018/02	-	1624億 +15.4%	-	336百万 +141.7%	1098億 +22.4%	121百万 -42.7%
2019/02	-	1864億 +14.8%	-	53百万 -84.2%	1223億 +11.4%	2百万 -98.3%
2020/02	-	1996億 +7.1%	-	53百万 ±0%	1247億 +1.9%	0 -100%
2020/08	-	1779億 -10.9%	-	3百万 -94.3%	454億 -63.6%	2百万
2021/08	-	2060億 +15.8%	-	112百万大幅増	1256億 +176.6%	3百万 +50%
2022/08	-	2195億 +6.6%	-	117百万 +4.5%	1392億 +10.9%	0 -100%
2023/08	-	2305億 +5%	-	98百万 -16.2%	1716億 +23.3%	-

2008年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
利益剰余金: 530億900万
自己株式取得費用: -
前渡金: -
営業収益 - 東アジア事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内事業: -

2009年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
利益剰余金: 570億3000万
自己株式取得費用: -
前渡金: 2800万
営業収益 - 東アジア事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内事業: -

2010年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 4億6300万
利益剰余金: 614億7400万
自己株式取得費用: -
前渡金: 5600万
営業収益 - 東アジア事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内事業: -

2011年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -2億6400万
利益剰余金: 662億8000万
自己株式取得費用: -
前渡金: -
営業収益 - 東アジア事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内事業: -

2012年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -7100万
利益剰余金: 721億8300万
自己株式取得費用: -
前渡金: 500万
営業収益 - 東アジア事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内事業: -

2013年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -4100万
利益剰余金: 802億700万
自己株式取得費用: -
前渡金: 200万
営業収益 - 東アジア事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内事業: -

2014年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -400万
利益剰余金: 938億4500万
自己株式取得費用: 2300万
前渡金: 1600万
営業収益 - 東アジア事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内事業: -

2015年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 5800万
利益剰余金: 1060億8400万
自己株式取得費用: 0
前渡金: 1億400万
営業収益 - 東アジア事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内事業: 1億500万

2016年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -1億500万
利益剰余金: 1220億8500万
自己株式取得費用: -
前渡金: 7800万
営業収益 - 東アジア事業: 830億4500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内事業: 1億1400万

2017年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
利益剰余金: 1406億5200万
自己株式取得費用: -
前渡金: 1億3900万
営業収益 - 東アジア事業: 897億400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内事業: 2億1100万

2018年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
利益剰余金: 1623億7600万
自己株式取得費用: -
前渡金: 3億3600万
営業収益 - 東アジア事業: 1098億300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内事業: 1億2100万

2019年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
利益剰余金: 1863億6400万
自己株式取得費用: -
前渡金: 5300万
営業収益 - 東アジア事業: 1223億4000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内事業: 200万

2020年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
利益剰余金: 1995億9000万
自己株式取得費用: -
前渡金: 5300万
営業収益 - 東アジア事業: 1247億100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内事業: 0

2020年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
利益剰余金: 1778億7400万
自己株式取得費用: -
前渡金: 300万
営業収益 - 東アジア事業: 453億9600万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内事業: 200万

2021年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
利益剰余金: 2059億9500万
自己株式取得費用: -
前渡金: 1億1200万
営業収益 - 東アジア事業: 1255億8700万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内事業: 300万

2022年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
利益剰余金: 2195億3400万
自己株式取得費用: -
前渡金: 1億1700万
営業収益 - 東アジア事業: 1392億3100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内事業: 0

2023年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
利益剰余金: 2305億4100万
自己株式取得費用: -
前渡金: 9800万
営業収益 - 東アジア事業: 1716億3500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内事業: -