7453 良品計画

時価

7224億円

PER 予

20.63倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.41倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.55%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）、貸倒引当金戻入額、工具他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）		貸倒引当金戻入額		工具		平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業		特別利益計
2009/02	-		9百万		88.1億		-		0.43億
2010/02	463百万		146百万	大幅増	99.7億	+13.2%	-		0.45億	+4.7%
2011/02	-264百万	赤転	52百万	-64.4%	105億	+5.5%	-		3.3億	+633.3%
2012/02	-71百万	赤縮	31百万	-40.4%	95.2億	-9.5%	-		1.46億	-55.8%
2013/02	-41百万	赤縮	-		102億	+7.4%	-		-
2014/02	-4百万	赤縮	-		124億	+21.2%	-		37.3億	大幅増
2015/02	58百万	黒転	-		152億	+23%	-		4.75億	-87.3%
2016/02	-105百万	赤転	-		160億	+5.2%	-		12.4億	+161.1%
2017/02	-		-		179億	+11.4%	-		7.04億	-43.2%
2018/02	-		-		203億	+13.3%	-		0.16億	-97.7%
2019/02	-		-		222億	+9.7%	-		86.4億	大幅増
2020/02	-		-		256億	+15%	-		0.19億	-99.8%
2020/08	-		-		237億	-7.4%	-		0	-100%
2021/08	-		-		259億	+9.3%	-		49.2億
2022/08	-		-		279億	+8%	277		2.24億	-95.4%
2023/08	-		-		315億	+12.6%	276	-0.36%	30.5億	大幅増

2009年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金戻入額: 900万
工具: 88億900万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
特別利益計: 4300万

2010年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 4億6300万
貸倒引当金戻入額: 1億4600万
工具: 99億6800万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
特別利益計: 4500万

2011年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -2億6400万
貸倒引当金戻入額: 5200万
工具: 105億1500万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
特別利益計: 3億3000万

2012年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -7100万
貸倒引当金戻入額: 3100万
工具: 95億1500万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
特別利益計: 1億4600万

2013年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -4100万
貸倒引当金戻入額: -
工具: 102億2200万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
特別利益計: -

2014年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -400万
貸倒引当金戻入額: -
工具: 123億9100万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
特別利益計: 37億2700万

2015年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 5800万
貸倒引当金戻入額: -
工具: 152億4200万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
特別利益計: 4億7500万

2016年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -1億500万
貸倒引当金戻入額: -
工具: 160億4200万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
特別利益計: 12億4000万

2017年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金戻入額: -
工具: 178億7700万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
特別利益計: 7億400万

2018年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金戻入額: -
工具: 202億5500万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
特別利益計: 1600万

2019年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金戻入額: -
工具: 222億2300万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
特別利益計: 86億3500万

2020年2月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金戻入額: -
工具: 255億5400万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
特別利益計: 1900万

2020年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金戻入額: -
工具: 236億6100万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
特別利益計: 0

2021年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金戻入額: -
工具: 258億5900万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
特別利益計: 49億2200万

2022年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金戻入額: -
工具: 279億3800万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: 277
特別利益計: 2億2400万

2023年8月

解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
貸倒引当金戻入額: -
工具: 314億5600万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: 276
特別利益計: 30億4700万