投資有価証券、平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業、自己株式の処分他2件
2009年2月
- 投資有価証券
- 96億7500万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の処分
- 600万
- 車両運搬具(純額)
- 4500万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -
2010年2月
- 投資有価証券
- 107億4000万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の処分
- -
- 車両運搬具(純額)
- 4300万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -
2011年2月
- 投資有価証券
- 108億2500万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の処分
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1900万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -
2012年2月
- 投資有価証券
- 101億4000万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 車両運搬具(純額)
- 2700万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -5億2100万
2013年2月
- 投資有価証券
- 120億4700万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の処分
- 3100万
- 車両運搬具(純額)
- 900万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 17億7600万
2014年2月
- 投資有価証券
- 121億8300万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の処分
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1700万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 35億2700万
2015年2月
- 投資有価証券
- 129億1800万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の処分
- -
- 車両運搬具(純額)
- 2900万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 38億3200万
2016年2月
- 投資有価証券
- 102億400万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の処分
- -
- 車両運搬具(純額)
- 7300万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -16億3900万
2017年2月
- 投資有価証券
- 109億1700万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の処分
- -
- 車両運搬具(純額)
- 8100万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -32億3000万
2018年2月
- 投資有価証券
- 125億2600万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の処分
- -
- 車両運搬具(純額)
- 8800万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 20億7500万
2019年2月
- 投資有価証券
- 44億2200万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の処分
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1億3200万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -45億4000万
2020年2月
- 投資有価証券
- 40億9700万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の処分
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1億3700万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -15億3700万
2020年8月
- 投資有価証券
- 41億800万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の処分
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1億900万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -14億100万
2021年8月
- 投資有価証券
- 47億3000万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の処分
- -
- 車両運搬具(純額)
- 5500万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 33億8200万
2022年8月
- 投資有価証券
- 45億7300万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- 277
- 自己株式の処分
- -
- 車両運搬具(純額)
- 2000万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 74億3100万
2023年8月
- 投資有価証券
- 17億1300万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- 276
- 自己株式の処分
- -
- 車両運搬具(純額)
- 100万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -1億9000万