リース資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年2月28日
- 3400万
- 2011年2月28日 +8.82%
- 3700万
- 2012年2月29日 -10.81%
- 3300万
- 2013年2月28日 +18.18%
- 3900万
- 2014年2月28日 +17.95%
- 4600万
- 2015年2月28日 +10.87%
- 5100万
- 2016年2月29日 -7.84%
- 4700万
- 2017年2月28日 -6.38%
- 4400万
- 2018年2月28日 +102.27%
- 8900万
- 2019年2月28日 -1.12%
- 8800万
- 2020年2月29日 ±0%
- 8800万
- 2020年8月31日 -11.36%
- 7800万
- 2021年8月31日 -2.56%
- 7600万
- 2022年8月31日 ±0%
- 7600万
- 2023年8月31日 +23.68%
- 9400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、国内法人は、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
但し、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年～10年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 使用権資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/11/24 9:57 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/11/24 9:57
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 4.固定資産の減価償却の方法2023/11/24 9:57
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。