投資有価証券評価損益(△は益)、雑収入、法人税等調整額他3件
2009年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 44億4600万
- 雑収入
- 9700万
- 法人税等調整額
- -8億2600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- -
- 自己株式の処分
- -100万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
2010年2月
2011年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 5億9100万
- 雑収入
- 4300万
- 法人税等調整額
- -3億9200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- -
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金
- 1億6000万
2012年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 8600万
- 法人税等調整額
- 5400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- -
- 自己株式の処分
- -300万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- 8000万
2013年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 13億7900万
- 雑収入
- 3000万
- 法人税等調整額
- -5億3500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- -
- 自己株式の処分
- -200万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- 5000万
2014年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 3億9500万
- 法人税等調整額
- 7億500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- -
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金
- 4600万
2015年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 3400万
- 法人税等調整額
- 7億700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- -
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金
- 1億500万
2016年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 2億9400万
- 法人税等調整額
- 13億3500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- 24億3400万
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
2017年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 2億3600万
- 法人税等調整額
- 10億7300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- 32億1400万
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
2018年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 2億8000万
- 法人税等調整額
- 6900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- 34億5600万
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
2019年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 3億7800万
- 法人税等調整額
- -4億2900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- 41億8100万
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
2020年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 2億8900万
- 法人税等調整額
- -8億700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- 137億7200万
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
2020年8月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 1億9400万
- 法人税等調整額
- -13億4400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- 50億4900万
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
2021年8月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 5億9700万
- 法人税等調整額
- -15億3100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- 53億7000万
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
2022年8月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 13億1700万
- 法人税等調整額
- 27億6100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- 84億1800万
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
2023年8月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 7億8600万
- 法人税等調整額
- -22億2500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
- 136億7100万
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -