投資有価証券評価損益(△は益)、雑収入、解約不能賃借契約損失引当金他5件
2009年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 44億4600万
- 雑収入
- 9700万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 無形固定資産の取得による支出
- -3億2300万
- 広告宣伝費
- 32億6200万
- 店舗閉鎖損失引当金
- 7700万
- 自己株式の処分
- -100万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2010年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 4700万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- 4億6300万
- 無形固定資産の取得による支出
- -7億900万
- 広告宣伝費
- 37億3900万
- 店舗閉鎖損失引当金
- 1億6700万
- 自己株式の処分
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2011年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 5億9100万
- 雑収入
- 4300万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- 1億6000万
- 無形固定資産の取得による支出
- -6億6700万
- 広告宣伝費
- 47億2800万
- 店舗閉鎖損失引当金
- 2億2500万
- 自己株式の処分
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2012年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 8600万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- 8000万
- 無形固定資産の取得による支出
- -10億
- 広告宣伝費
- 39億7500万
- 店舗閉鎖損失引当金
- 1億5200万
- 自己株式の処分
- -300万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2013年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 13億7900万
- 雑収入
- 3000万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- 5000万
- 無形固定資産の取得による支出
- -9億8600万
- 広告宣伝費
- 36億7000万
- 店舗閉鎖損失引当金
- 1900万
- 自己株式の処分
- -200万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2014年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 3億9500万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- 4600万
- 無形固定資産の取得による支出
- -13億4600万
- 広告宣伝費
- 32億6100万
- 店舗閉鎖損失引当金
- 3200万
- 自己株式の処分
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2015年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 3400万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- 1億500万
- 無形固定資産の取得による支出
- -21億9600万
- 広告宣伝費
- 42億7600万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2016年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 2億9400万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 無形固定資産の取得による支出
- -22億2400万
- 広告宣伝費
- 49億6700万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2017年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 2億3600万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 無形固定資産の取得による支出
- -25億7000万
- 広告宣伝費
- 51億8500万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2018年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 2億8000万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 無形固定資産の取得による支出
- -32億300万
- 広告宣伝費
- 59億3300万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2019年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 3億7800万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 無形固定資産の取得による支出
- -54億3800万
- 広告宣伝費
- 69億6800万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -6300万
2020年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 2億8900万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 無形固定資産の取得による支出
- -114億8800万
- 広告宣伝費
- 74億8800万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2020年8月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 1億9400万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 無形固定資産の取得による支出
- -32億6100万
- 広告宣伝費
- 31億3500万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2021年8月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 5億9700万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 無形固定資産の取得による支出
- -88億5200万
- 広告宣伝費
- 66億3800万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2022年8月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 13億1700万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 無形固定資産の取得による支出
- -78億5300万
- 広告宣伝費
- 57億2300万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2023年8月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 7億8600万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 無形固定資産の取得による支出
- -67億2800万
- 広告宣伝費
- 91億3600万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -