投資有価証券評価損益（△は益）、雑収入、店舗閉鎖損失引当金他3件
2009年2月
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 44億4600万
- 雑収入
- 9700万
- 店舗閉鎖損失引当金
- 7700万
- 自己株式の処分
- -100万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 法人税等の支払額
- -76億7300万
2010年2月
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 雑収入
- 4700万
- 店舗閉鎖損失引当金
- 1億6700万
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 法人税等の支払額
- -55億8300万
2011年2月
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 5億9100万
- 雑収入
- 4300万
- 店舗閉鎖損失引当金
- 2億2500万
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 法人税等の支払額
- -49億7600万
2012年2月
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 雑収入
- 8600万
- 店舗閉鎖損失引当金
- 1億5200万
- 自己株式の処分
- -300万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 法人税等の支払額
- -57億8700万
2013年2月
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 13億7900万
- 雑収入
- 3000万
- 店舗閉鎖損失引当金
- 1900万
- 自己株式の処分
- -200万
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 法人税等の支払額
- -62億9000万
2014年2月
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 雑収入
- 3億9500万
- 店舗閉鎖損失引当金
- 3200万
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 法人税等の支払額
- -86億9000万
2015年2月
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 雑収入
- 3400万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- 9200万
- 法人税等の支払額
- -89億3000万
2016年2月
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 雑収入
- 2億9400万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 法人税等の支払額
- -100億4100万
2017年2月
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 雑収入
- 2億3600万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 法人税等の支払額
- -110億6700万
2018年2月
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 雑収入
- 2億8000万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 法人税等の支払額
- -119億5200万
2019年2月
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 雑収入
- 3億7800万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 法人税等の支払額
- -180億4900万
2020年2月
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 雑収入
- 2億8900万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 法人税等の支払額
- -209億9200万
2020年8月
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 雑収入
- 1億9400万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 法人税等の支払額
- -30億2600万
2021年8月
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 雑収入
- 5億9700万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 法人税等の支払額
- -54億1400万
2022年8月
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 雑収入
- 13億1700万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 法人税等の支払額
- -202億3300万
2023年8月
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 雑収入
- 7億8600万
- 店舗閉鎖損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 解約不能賃借契約損失引当金繰入額
- -
- 法人税等の支払額
- -35億3300万