7453 良品計画

時価

6912億円

PER 予

19.74倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.31倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.62%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

投資有価証券評価損益（△は益）、純資産の部合計、資産の部 - 欧米事業他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資有価証券評価損益（△は益）	純資産の部合計	資産の部 - 欧米事業	平均臨時雇用人員 - 東アジア事業	外部顧客への売上高 - 国内直営事業	役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
2008/02	-	699億	-	-	-	-
2009/02	44.5億	715億 +2.3%	-	-	-	2百万
2010/02	-	771億 +7.7%	-	-	-	-12百万赤転
2011/02	5.91億 -86.7%	785億 +1.9%	-	-	-	2百万黒転
2012/02	-	835億 +6.4%	-	-	-	-23百万赤転
2013/02	13.8億 +133.3%	961億 +15%	-	-	1245億	-6百万赤縮
2014/02	-	1110億 +15.6%	-	-	1337億 +7.4%	-
2015/02	-	1287億 +15.9%	-	-	1441億 +7.8%	-
2016/02	-	1432億 +11.3%	141億	-	-	-83百万赤拡
2017/02	-	1570億 +9.7%	129億 -8.2%	-	-	-
2018/02	-	1744億 +11.1%	138億 +6.6%	-	-	10百万黒転
2019/02	-	1952億 +11.9%	171億 +24.3%	-	-	2百万 -80%
2020/02	-	2085億 +6.8%	321億 +87.4%	2,446	-	0 -100%
2020/08	-	1830億 -12.2%	257億 -19.9%	860 -64.84%	-	6百万
2021/08	-	2149億 +17.4%	238億 -7.5%	1,766 +105.35%	-	27百万 +350%
2022/08	-	2449億 +14%	278億 +16.8%	1,702 -3.62%	-	-44百万赤転
2023/08	-	2674億 +9.2%	325億 +16.7%	2,070 +21.62%	-	2百万黒転

2008年2月

投資有価証券評価損益（△は益）: -
純資産の部合計: 699億3600万
資産の部 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
外部顧客への売上高 - 国内直営事業: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -

2009年2月

投資有価証券評価損益（△は益）: 44億4600万
純資産の部合計: 715億2800万
資産の部 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
外部顧客への売上高 - 国内直営事業: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 200万

2010年2月

投資有価証券評価損益（△は益）: -
純資産の部合計: 770億6600万
資産の部 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
外部顧客への売上高 - 国内直営事業: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1200万

2011年2月

投資有価証券評価損益（△は益）: 5億9100万
純資産の部合計: 785億200万
資産の部 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
外部顧客への売上高 - 国内直営事業: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 200万

2012年2月

投資有価証券評価損益（△は益）: -
純資産の部合計: 835億2800万
資産の部 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
外部顧客への売上高 - 国内直営事業: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -2300万

2013年2月

投資有価証券評価損益（△は益）: 13億7900万
純資産の部合計: 960億5000万
資産の部 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
外部顧客への売上高 - 国内直営事業: 1245億600万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -600万

2014年2月

投資有価証券評価損益（△は益）: -
純資産の部合計: 1110億1500万
資産の部 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
外部顧客への売上高 - 国内直営事業: 1336億8000万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -

2015年2月

投資有価証券評価損益（△は益）: -
純資産の部合計: 1286億7000万
資産の部 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
外部顧客への売上高 - 国内直営事業: 1441億2600万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -

2016年2月

投資有価証券評価損益（△は益）: -
純資産の部合計: 1431億7300万
資産の部 - 欧米事業: 140億8900万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
外部顧客への売上高 - 国内直営事業: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -8300万

2017年2月

投資有価証券評価損益（△は益）: -
純資産の部合計: 1570億1800万
資産の部 - 欧米事業: 129億4000万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
外部顧客への売上高 - 国内直営事業: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -

2018年2月

投資有価証券評価損益（△は益）: -
純資産の部合計: 1744億2600万
資産の部 - 欧米事業: 137億8800万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
外部顧客への売上高 - 国内直営事業: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1000万

2019年2月

投資有価証券評価損益（△は益）: -
純資産の部合計: 1951億8900万
資産の部 - 欧米事業: 171億3600万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: -
外部顧客への売上高 - 国内直営事業: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 200万

2020年2月

投資有価証券評価損益（△は益）: -
純資産の部合計: 2084億9200万
資産の部 - 欧米事業: 321億2000万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: 2,446
外部顧客への売上高 - 国内直営事業: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 0

2020年8月

投資有価証券評価損益（△は益）: -
純資産の部合計: 1829億9200万
資産の部 - 欧米事業: 257億4400万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: 860
外部顧客への売上高 - 国内直営事業: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 600万

2021年8月

投資有価証券評価損益（△は益）: -
純資産の部合計: 2148億7100万
資産の部 - 欧米事業: 238億300万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: 1,766
外部顧客への売上高 - 国内直営事業: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 2700万

2022年8月

投資有価証券評価損益（△は益）: -
純資産の部合計: 2448億5200万
資産の部 - 欧米事業: 278億800万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: 1,702
外部顧客への売上高 - 国内直営事業: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -4400万

2023年8月

投資有価証券評価損益（△は益）: -
純資産の部合計: 2674億4600万
資産の部 - 欧米事業: 324億6200万
平均臨時雇用人員 - 東アジア事業: 2,070
外部顧客への売上高 - 国内直営事業: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 200万