現金及び現金同等物の増減額(△は減少)、固定資産売却損、在外子会社の会計処理の変更に伴う増減他2件
2009年2月
2010年2月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 38億8500万
- 固定資産売却損
- 0
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -700万
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械及び装置(純額)
- 1億7800万
2011年2月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -28億6300万
- 固定資産売却損
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械及び装置(純額)
- 1億4600万
2012年2月
2013年2月
2014年2月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -63億9600万
- 固定資産売却損
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械及び装置(純額)
- 4億8600万
2015年2月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 54億6300万
- 固定資産売却損
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械及び装置(純額)
- 19億7500万
2016年2月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 105億8600万
- 固定資産売却損
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械及び装置(純額)
- 19億5700万
2017年2月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -56億6200万
- 固定資産売却損
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械及び装置(純額)
- 17億9900万
2018年2月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 119億4100万
- 固定資産売却損
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械及び装置(純額)
- 19億9200万
2019年2月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 64億2700万
- 固定資産売却損
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械及び装置(純額)
- 18億1400万
2020年2月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -197億3100万
- 固定資産売却損
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械及び装置(純額)
- 17億8600万
2020年8月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 575億7300万
- 固定資産売却損
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械及び装置(純額)
- 16億6400万
2021年8月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 349億9300万
- 固定資産売却損
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械及び装置(純額)
- 13億3300万
2022年8月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -447億8700万
- 固定資産売却損
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- 1,066
- 機械及び装置(純額)
- 11億400万
2023年8月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 249億5200万
- 固定資産売却損
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- 1,381
- 機械及び装置(純額)
- 8億7700万