7453 良品計画

時価

7423億円

PER 予

21.2倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.48倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.51%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

関係会社株式の売却による収入、減価償却費 - 国内事業、自己株式の処分他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社株式の売却による収入	減価償却費 - 国内事業	自己株式の処分	解約不能賃借契約損失引当金	解約違約金	現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
2009/02	-	-	6百万	-	-	-45.3億
2010/02	18百万	-	-	-	-	38.9億黒転
2011/02	11百万 -38.9%	-	-	160百万	-	-28.6億赤転
2012/02	-	-	0 -100%	80百万 -50%	-	16.1億黒転
2013/02	-	-	31百万	50百万 -37.5%	-	65.4億 +305.1%
2014/02	-	-	-	46百万 -8%	-	-64億赤転
2015/02	-	27.9億	-	105百万 +128.3%	-	54.6億黒転
2016/02	-	38億 +36.2%	-	-	-	106億 +93.8%
2017/02	-	41.2億 +8.5%	-	-	-	-56.6億赤転
2018/02	-	46.3億 +12.4%	-	-	-	119億黒転
2019/02	-	52.1億 +12.6%	-	-	-	64.3億 -46.2%
2020/02	-	60.5億 +16%	-	-	-	-197億赤転
2020/08	-	37.5億 -38%	-	-	170百万	576億黒転
2021/08	-	66.7億 +77.8%	-	-	3百万 -98.2%	350億 -39.2%
2022/08	-	75.3億 +12.9%	-	-	-	-448億赤転
2023/08	-	86.5億 +14.8%	-	-	-	250億黒転

2009年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 国内事業: -
自己株式の処分: 600万
解約不能賃借契約損失引当金: -
解約違約金: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -45億2500万

2010年2月

関係会社株式の売却による収入: 1800万
減価償却費 - 国内事業: -
自己株式の処分: -
解約不能賃借契約損失引当金: -
解約違約金: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 38億8500万

2011年2月

関係会社株式の売却による収入: 1100万
減価償却費 - 国内事業: -
自己株式の処分: -
解約不能賃借契約損失引当金: 1億6000万
解約違約金: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -28億6300万

2012年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 国内事業: -
自己株式の処分: 0
解約不能賃借契約損失引当金: 8000万
解約違約金: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 16億1400万

2013年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 国内事業: -
自己株式の処分: 3100万
解約不能賃借契約損失引当金: 5000万
解約違約金: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 65億3900万

2014年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 国内事業: -
自己株式の処分: -
解約不能賃借契約損失引当金: 4600万
解約違約金: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -63億9600万

2015年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 国内事業: 27億8800万
自己株式の処分: -
解約不能賃借契約損失引当金: 1億500万
解約違約金: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 54億6300万

2016年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 国内事業: 37億9800万
自己株式の処分: -
解約不能賃借契約損失引当金: -
解約違約金: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 105億8600万

2017年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 国内事業: 41億2200万
自己株式の処分: -
解約不能賃借契約損失引当金: -
解約違約金: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -56億6200万

2018年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 国内事業: 46億3200万
自己株式の処分: -
解約不能賃借契約損失引当金: -
解約違約金: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 119億4100万

2019年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 国内事業: 52億1400万
自己株式の処分: -
解約不能賃借契約損失引当金: -
解約違約金: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 64億2700万

2020年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 国内事業: 60億4700万
自己株式の処分: -
解約不能賃借契約損失引当金: -
解約違約金: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -197億3100万

2020年8月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 国内事業: 37億5100万
自己株式の処分: -
解約不能賃借契約損失引当金: -
解約違約金: 1億7000万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 575億7300万

2021年8月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 国内事業: 66億7100万
自己株式の処分: -
解約不能賃借契約損失引当金: -
解約違約金: 300万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 349億9300万

2022年8月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 国内事業: 75億3400万
自己株式の処分: -
解約不能賃借契約損失引当金: -
解約違約金: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -447億8700万

2023年8月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 国内事業: 86億4800万
自己株式の処分: -
解約不能賃借契約損失引当金: -
解約違約金: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 249億5200万