7453 良品計画

時価

7418億円

PER 予

21.19倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.47倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.51%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

関係会社株式の売却による収入、減価償却費 - 東アジア事業、法人税等調整額他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社株式の売却による収入	減価償却費 - 東アジア事業	法人税等調整額	解約不能賃借契約損失引当金	自己株式の取得	減価償却費
2009/02	-	-	-8.26億	-	-0.02億	30億
2010/02	18百万	-	0.08億黒転	-	0 +100%	32.7億 +8.8%
2011/02	11百万 -38.9%	-	-3.92億赤転	160百万	-30億	32億 -2.1%
2012/02	-	-	0.54億黒転	80百万 -50%	-	32億 ±0%
2013/02	-	-	-5.35億赤転	50百万 -37.5%	-	31.9億 -0.5%
2014/02	-	-	7.05億黒転	46百万 -8%	-	41.8億 +31.2%
2015/02	-	15.4億	7.07億 +0.3%	105百万 +128.3%	-	48.9億 +16.9%
2016/02	-	22.3億 +45%	13.4億 +88.8%	-	-	68.2億 +39.5%
2017/02	-	-	10.7億 -19.6%	-	-	75.4億 +10.7%
2018/02	-	-	0.69億 -93.6%	-	-	86.4億 +14.6%
2019/02	-	-	-4.29億赤転	-	-	98.7億 +14.1%
2020/02	-	-	-8.07億赤拡	-	-	176億 +78.6%
2020/08	-	-	-13.4億赤拡	-	-	104億 -41.2%
2021/08	-	-	-15.3億赤拡	-	-	190億 +83.1%
2022/08	-	-	27.6億黒転	-	-	220億 +16.1%
2023/08	-	-	-22.3億赤転	-	-	249億 +13%

2009年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: -8億2600万
解約不能賃借契約損失引当金: -
自己株式の取得: -200万
減価償却費: 30億300万

2010年2月

関係会社株式の売却による収入: 1800万
減価償却費 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: 800万
解約不能賃借契約損失引当金: -
自己株式の取得: 0
減価償却費: 32億6800万

2011年2月

関係会社株式の売却による収入: 1100万
減価償却費 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: -3億9200万
解約不能賃借契約損失引当金: 1億6000万
自己株式の取得: -30億
減価償却費: 32億100万

2012年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: 5400万
解約不能賃借契約損失引当金: 8000万
自己株式の取得: -
減価償却費: 32億100万

2013年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: -5億3500万
解約不能賃借契約損失引当金: 5000万
自己株式の取得: -
減価償却費: 31億8600万

2014年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: 7億500万
解約不能賃借契約損失引当金: 4600万
自己株式の取得: -
減価償却費: 41億7900万

2015年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 東アジア事業: 15億3700万
法人税等調整額: 7億700万
解約不能賃借契約損失引当金: 1億500万
自己株式の取得: -
減価償却費: 48億8700万

2016年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 東アジア事業: 22億2900万
法人税等調整額: 13億3500万
解約不能賃借契約損失引当金: -
自己株式の取得: -
減価償却費: 68億1600万

2017年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: 10億7300万
解約不能賃借契約損失引当金: -
自己株式の取得: -
減価償却費: 75億4300万

2018年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: 6900万
解約不能賃借契約損失引当金: -
自己株式の取得: -
減価償却費: 86億4400万

2019年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: -4億2900万
解約不能賃借契約損失引当金: -
自己株式の取得: -
減価償却費: 98億6700万

2020年2月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: -8億700万
解約不能賃借契約損失引当金: -
自己株式の取得: -
減価償却費: 176億2200万

2020年8月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: -13億4400万
解約不能賃借契約損失引当金: -
自己株式の取得: -
減価償却費: 103億5800万

2021年8月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: -15億3100万
解約不能賃借契約損失引当金: -
自己株式の取得: -
減価償却費: 189億6900万

2022年8月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: 27億6100万
解約不能賃借契約損失引当金: -
自己株式の取得: -
減価償却費: 220億1800万

2023年8月

関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 東アジア事業: -
法人税等調整額: -22億2500万
解約不能賃借契約損失引当金: -
自己株式の取得: -
減価償却費: 248億8100万