ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
但し、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年～10年)に基づく定額法によっ ております。
(3)長期前払費用
均等額償却を行っております。2025/02/07 15:43

#2 有形固定資産等明細表（連結）

ソフトウエア 増加 基幹システム等 10,790百万円
2.「当期減少額」欄の( )は内数で、当期の減損損失計上額であります。2025/02/07 15:43

#3 設備の新設、除却等の計画（連結）

(1)重要な設備の新設等

セグメントの名称	設備投資計画金額(百万円)	設備等の主な内容
西南アジア・オセアニア事業	747	新規店舗の出店
全社	4,870	ソフトウエア投資等
合計	11,833

2025/02/07 15:43

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法によっております。
但し、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年～10年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産

2025/02/07 15:43

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法によっております。
但し、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年～10年)に基づく定額法によっ ております。
(3)長期前払費用

2025/02/07 15:43

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、国内法人は、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
但し、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年～10年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 使用権資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/02/07 15:43