ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2019年2月28日
- 102億2000万
- 2020年2月29日 +84.89%
- 188億9600万
- 2020年8月31日 +1.96%
- 192億6700万
- 2021年8月31日 +29.16%
- 248億8500万
- 2022年8月31日 +3.22%
- 256億8600万
- 2023年8月31日 +4.67%
- 268億8500万
個別
- 2009年2月28日
- 14億7300万
- 2010年2月28日 -5.57%
- 13億9100万
- 2011年2月28日 +20.78%
- 16億8000万
- 2012年2月29日 +1.55%
- 17億600万
- 2013年2月28日 +15.71%
- 19億7400万
- 2014年2月28日 +27.41%
- 25億1500万
- 2015年2月28日 +43.02%
- 35億9700万
- 2016年2月29日 +23.19%
- 44億3100万
- 2017年2月28日 +16.47%
- 51億6100万
- 2018年2月28日 +22.26%
- 63億1000万
- 2019年2月28日 +55.47%
- 98億1000万
- 2020年2月29日 +87.68%
- 184億1100万
- 2020年8月31日 +2.04%
- 187億8700万
- 2021年8月31日 +28.49%
- 241億3900万
- 2022年8月31日 +2.85%
- 248億2800万
- 2023年8月31日 +4.65%
- 259億8200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、国内法人は、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
但し、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年～10年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 使用権資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/11/24 9:57 - #2 固定資産除却損の注記
- ※5.固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2023/11/24 9:57
前事業年度(自 2021年9月1日至 2022年8月31日) 当事業年度(自 2022年9月1日至 2023年8月31日) 工具、器具及び備品 66 58 ソフトウエア 1,639 16 その他 3 24 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
- ソフトウエア:基幹システム等による増加 6,226百万円
2.「当期減少額」欄の( )は内数で、当期の減損損失計上額であります。2023/11/24 9:57 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 投資活動の結果使用した資金は、221億6百万円(前年同期は166億83百万円の支出)となりました。2023/11/24 9:57
これは主に、店舗等の有形固定資産の取得による支出165億70百万円、店舗出店による敷金等の支出30億76百万円およびソフトウエア投資等の無形固定資産の取得による支出67億28百万円によるものであります。
[財務活動によるキャッシュ・フロー] - #5 設備の新設、除却等の計画（連結）
- (1)重要な設備の新設等2023/11/24 9:57
(注)当社は、2024年2月に本社移転を予定しておりますが、具体的な設備投資額は未定であります。セグメントの名称 設備投資計画金額(百万円) 設備等の主な内容 欧米事業 - - 全社(共通) 10,000 ソフトウエア投資等・本社移転(注) 合計 38,321
(2)重要な設備の除売却等 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 定額法によっております。2023/11/24 9:57
但し、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年～10年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産 - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法によっております。2023/11/24 9:57
但し、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年～10年)に基づく定額法によっております。
(3)長期前払費用