ハウスオブローゼ（7506）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 5億5277万
2009年3月31日 -5.44%: 5億2267万
2010年3月31日 -4.07%: 5億142万
2010年12月31日 -2.97%: 4億8651万
2011年3月31日 -1.93%: 4億7711万
2011年6月30日 -0.97%: 4億7249万
2011年9月30日 -0.98%: 4億6787万
2011年12月31日 -0.95%: 4億6342万
2012年3月31日 -0.96%: 4億5896万
2012年6月30日 -0.98%: 4億5447万
2012年9月30日 -0.99%: 4億4997万
2012年12月31日 -1%: 4億4548万
2013年3月31日 -1.01%: 4億4099万
2013年6月30日 -0.97%: 4億3670万
2013年9月30日 -0.98%: 4億3242万
2013年12月31日 -0.99%: 4億2814万
2014年3月31日 -1%: 4億2386万
2014年6月30日 -0.97%: 4億1976万
2014年9月30日 -0.98%: 4億1566万
2014年12月31日 -0.99%: 4億1156万
2015年3月31日 -1%: 4億746万
2015年6月30日 -0.97%: 4億353万
2015年9月30日 -0.97%: 3億9959万
2015年12月31日 -0.98%: 3億9566万
2016年3月31日 -0.98%: 3億9177万
2016年6月30日 -0.96%: 3億8802万
2016年9月30日 -0.96%: 3億8428万
2016年12月31日 -0.97%: 3億8053万
2017年3月31日 -1.19%: 3億7601万
2017年6月30日 -0.98%: 3億7231万
2017年9月30日 -0.9%: 3億6898万
2017年12月31日 -0.9%: 3億6564万
2018年3月31日 -0.91%: 3億6231万
2018年6月30日 -0.89%: 3億5909万
2018年9月30日 -0.9%: 3億5587万
2018年12月31日 +7.68%: 3億8321万
2019年3月31日 -1.86%: 3億7609万
2019年6月30日 -0.75%: 3億7326万
2019年9月30日 -0.94%: 3億6976万
2019年12月31日 -0.95%: 3億6625万
2020年3月31日 -0.96%: 3億6274万
2020年6月30日 -0.95%: 3億5931万
2020年9月30日 -0.95%: 3億5588万
2020年12月31日 -0.76%: 3億5316万
2021年3月31日 -0.97%: 3億4972万
2021年6月30日 -0.96%: 3億4634万
2021年9月30日 -0.97%: 3億4297万
2021年12月31日 -0.95%: 3億3971万
2022年3月31日 -0.96%: 3億3645万
2022年6月30日 -1%: 3億3309万
2022年9月30日 -1.01%: 3億2973万
2022年12月31日 -3.1%: 3億1950万
2023年3月31日 -1.95%: 3億1328万
2023年6月30日 +0.06%: 3億1346万
2023年9月30日 -1.01%: 3億1030万
2023年12月31日 -1.02%: 3億714万
2024年3月31日 -1.03%: 3億398万
2024年6月30日 -1.04%: 3億82万
2024年9月30日 -0.28%: 2億9997万
2024年12月31日 -0.76%: 2億9768万
2025年3月31日 +5.17%: 3億1307万
2025年9月30日 +15.07%: 3億6026万
2025年12月31日 -4.29%: 3億4479万

有報情報

#1 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額の主なものは次のとおりです。

建物(建物附属設備)	店用簡易什器	22,341千円
リース資産(有形固定資産)	店舗造作・店舗什器	68,845千円

2.当期減少額の主なものは次のとおりです。

2025/06/24 13:19

#2 沿革

2 【沿革】

年月	概要
2022年4月	東京証券取引所スタンダード市場上場
2023年3月	町田物流センター土地、建物を売却、移転
2023年3月	ヘアケアシリーズ3ラインリニューアル

2025/06/24 13:19

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/06/24 13:19

#4 金融商品関係、財務諸表（連結）

(注1)「現金及び預金」、「売掛金」、「電子記録債務」については、現金であること、及び短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似するものであることから、記載を省略しております。
(注2) 貸借対照表における「差入保証金」の金額と金融商品の時価における貸借対照表計上額との差額は、当会計年度末における差入保証金の回収が最終的に見込めないと認められる金額(賃借建物の原状回復費用見込額)の未償却残高であります。
(注3) 市場価格のない株式等

2025/06/24 13:19