G-7 HD（7508）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 2億4200万
2009年3月31日 -7.44%: 2億2400万
2010年3月31日 +82.14%: 4億800万
2010年12月31日 -50.98%: 2億
2011年3月31日 +143.5%: 4億8700万
2011年6月30日 -3.08%: 4億7200万
2011年9月30日 -34.96%: 3億700万
2011年12月31日 -54.07%: 1億4100万
2012年3月31日 +201.42%: 4億2500万
2012年6月30日 -0.71%: 4億2200万
2012年9月30日 -40.76%: 2億5000万
2012年12月31日 -41.2%: 1億4700万
2013年3月31日 +218.37%: 4億6800万
2013年6月30日 +6.84%: 5億
2013年9月30日 -50.6%: 2億4700万
2013年12月31日 -2.83%: 2億4000万
2014年3月31日 +148.33%: 5億9600万
2014年6月30日 -19.13%: 4億8200万
2014年9月30日 -72.61%: 1億3200万
2014年12月31日 +51.52%: 2億
2015年3月31日 +71.5%: 3億4300万
2015年6月30日 +45.19%: 4億9800万
2015年9月30日 -34.94%: 3億2400万
2015年12月31日 -44.75%: 1億7900万
2016年3月31日 +227.93%: 5億8700万
2016年6月30日 -16.01%: 4億9300万
2016年9月30日 -44.02%: 2億7600万
2016年12月31日 -47.83%: 1億4400万
2017年3月31日 +238.89%: 4億8800万
2017年6月30日 +28.07%: 6億2500万
2017年9月30日 -32.32%: 4億2300万
2017年12月31日 -46.81%: 2億2500万
2018年3月31日 +200.44%: 6億7600万
2018年6月30日 +3.99%: 7億300万
2018年9月30日 -30.01%: 4億9200万
2018年12月31日 -39.02%: 3億
2019年3月31日 +188.67%: 8億6600万
2019年6月30日 -2.66%: 8億4300万
2019年9月30日 -32.5%: 5億6900万
2019年12月31日 -51.14%: 2億7800万
2020年3月31日 +279.5%: 10億5500万
2020年6月30日 -7.01%: 9億8100万
2020年9月30日 -29.05%: 6億9600万
2020年12月31日 -52.59%: 3億3000万
2021年3月31日 +240%: 11億2200万
2021年6月30日 -6.24%: 10億5200万
2021年9月30日 -43.16%: 5億9800万
2021年12月31日 -39.8%: 3億6000万
2022年3月31日 +200.28%: 10億8100万
2022年6月30日 -9.34%: 9億8000万
2022年9月30日 -36.22%: 6億2500万
2022年12月31日 -42.4%: 3億6000万
2023年3月31日 +185.83%: 10億2900万
2023年6月30日 +7.19%: 11億300万
2023年9月30日 -33.73%: 7億3100万
2023年12月31日 -43.37%: 4億1400万
2024年3月31日 +162.56%: 10億8700万
2024年6月30日 +10.3%: 11億9900万
2024年9月30日 -32.28%: 8億1200万
2024年12月31日 -48.89%: 4億1500万
2025年3月31日 +152.53%: 10億4800万
2025年6月30日 +18.89%: 12億4600万
2025年9月30日 -32.26%: 8億4400万
2025年12月31日 -47.39%: 4億4400万
2026年3月31日 +136.94%: 10億5200万
2026年6月30日 +24.14%: 13億600万

個別

2008年3月31日: 400万
2009年3月31日 +50%: 600万
2010年3月31日 +866.67%: 5800万
2011年3月31日 -51.72%: 2800万
2012年3月31日 +28.57%: 3600万
2013年3月31日 +50%: 5400万
2014年3月31日 +87.04%: 1億100万
2015年3月31日 -44.55%: 5600万
2016年3月31日 +280.36%: 2億1300万
2017年3月31日 -49.77%: 1億700万
2018年3月31日 -9.35%: 9700万
2019年3月31日 +45.36%: 1億4100万
2020年3月31日 +64.54%: 2億3200万
2021年3月31日 -23.71%: 1億7700万
2022年3月31日 +93.22%: 3億4200万
2023年3月31日 -52.63%: 1億6200万
2024年3月31日 +18.52%: 1億9200万
2025年3月31日 -18.75%: 1億5600万
2026年3月31日 -20.51%: 1億2400万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
雑給	7,579	8,317
賞与引当金繰入額	1,018	1,020
退職給付費用	73	△39

2026/06/25 9:32

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
商品
主として移動平均法による原価法、先入先出法による原価法及び個別法による原価法(いずれも貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備及び事業用定期借地契約による借地上の建物を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、事業用定期借地契約による借地上の建物については、残存価額を零とし、契約残年数を基準とした定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年2026/06/25 9:32

#3 引当金明細表（連結）

(単位:百万円)

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	345	188	16	517
賞与引当金	156	124	156	124
役員退職慰労引当金	78	-	-	78

2026/06/25 9:32

#4 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金	79百万円	73百万円
資産除去債務	340	340

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2026/06/25 9:32

#5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2025年3月31日)	当連結会計年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金	320百万円	331百万円
未払事業税	109	119

前連結会計年度(2025年3月31日)

2026/06/25 9:32

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備及び事業用定期借地契約による借地上の建物を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、事業用定期借地契約による借地上の建物については、残存価額を零とし、契約残年数を基準とした定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 12年～50年
構築物 10年～50年2026/06/25 9:32