ワタミ(7522)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 170億8400万
- 2009年3月31日 -15.39%
- 144億5500万
- 2010年3月31日 -14.49%
- 123億6100万
- 2011年3月31日 -99.34%
- 8100万
- 2012年3月31日 -13.58%
- 7000万
- 2013年3月31日 +57.14%
- 1億1000万
- 2014年3月31日 -13.64%
- 9500万
- 2015年3月31日 -13.68%
- 8200万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 78億2300万
- 2017年3月31日 -13.22%
- 67億8900万
- 2018年3月31日 -7.38%
- 62億8800万
- 2019年3月31日 -7.19%
- 58億3600万
- 2020年3月31日 -7.4%
- 54億400万
- 2021年3月31日 -6.57%
- 50億4900万
- 2022年3月31日 -34.9%
- 32億8700万
- 2023年3月31日 -17.1%
- 27億2500万
- 2024年3月31日 -11.52%
- 24億1100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)その他に計上されている289百万円はその他事業所における建物及び構築物等に係る減損損失であります。2024/06/24 15:00
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (ア)有形固定資産2024/06/24 15:00
主として国内外食事業における建物及び構築物、厨房設備(有形固定資産その他)であります。
(イ)無形固定資産 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/24 15:00
主として定率法(1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法)によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年~38年 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2024/06/24 15:00
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 4百万円 18百万円 リース資産 8 0 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3.補助金の受入により、取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。2024/06/24 15:00
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 183百万円 375百万円 機械装置及び運搬具 333 349 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 2. 当期における主な増加は以下のとおりであります。2024/06/24 15:00
建物:店舗設備
機械及び装置:店舗設備、工場設備 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、当連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2024/06/24 15:00
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、外食店舗、転貸物件、宅食営業所及び農場施設を基本単位とした資産のグルーピングを行っております。本社につきましては、全社資産としてグルーピングしております。なお、遊休資産については、個別資産をグルーピングの単位としております。用途 種類 場所 金額(百万円) 国内外食店舗(計106店舗) 建物及び構築物、リース資産等 東京都新宿区他 1,224 海外外食店舗(計4店舗) 建物及び構築物等 香港他 136 本社 ソフトウエア 東京都大田区 297
国内外食店舗、宅食営業所、海外外食店舗及び農場施設については、営業活動から生ずる損益が継続してマイナス、又は用途変更の見込みのある資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は正味売却価額又は使用価値により算定しております。正味売却価額について、売却予定資産については契約額、除却予定資産については、処分価額を零として算定しております。使用価値については、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるものは回収可能価額を零として評価しております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/24 15:00
主として定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。