有価証券報告書-第47期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取ロイヤリティー」及び「工事負担金等受入額」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた51百万円は、「受取ロイヤリティー」1百万円、「工事負担金等受入額」4百万円、「その他」47百万円として組替えております。
また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「協賛金収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「協賛金収入」1百万円は、「その他」として組替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取ロイヤリティー」及び「工事負担金等受入額」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた51百万円は、「受取ロイヤリティー」1百万円、「工事負担金等受入額」4百万円、「その他」47百万円として組替えております。
また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「協賛金収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「協賛金収入」1百万円は、「その他」として組替えております。