7603 ジーイエット

7603
2026/06/12
時価
40億円
PER 予
4.46倍
2010年以降
赤字-109.46倍
(2010-2026年)
PBR
2.23倍
2010年以降
0.28-9.05倍
(2010-2026年)
配当 予
0%
ROE 予
50.08%
ROA 予
12.69%
資料
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ジーイエット(7603)の法人税の推移 - 全期間

【期間】

個別

2009年2月28日
11億9300万
2009年11月30日 -88.26%
1億4000万
2010年2月28日 +37.86%
1億9300万
2010年5月31日 -73.58%
5100万
2010年8月31日 +98.04%
1億100万
2010年11月30日 +49.5%
1億5100万
2011年2月28日 +32.45%
2億
2011年5月31日 -76.5%
4700万
2011年8月31日 +97.87%
9300万
2011年11月30日 +48.39%
1億3800万
2012年2月29日 +31.88%
1億8200万
2012年5月31日 -9.89%
1億6400万
2012年8月31日 +60.98%
2億6400万
2012年11月30日 +112.5%
5億6100万
2013年2月28日 +77.36%
9億9500万
2013年5月31日 -81.41%
1億8500万
2013年8月31日 +13.51%
2億1000万
2013年11月30日 ±0%
2億1000万
2014年2月28日 +93.81%
4億700万
2014年5月31日 -89.68%
4200万
2014年8月31日 +104.76%
8600万
2014年11月30日 +48.84%
1億2800万
2015年2月28日 +33.59%
1億7100万
2015年5月31日 -70.18%
5100万
2015年8月31日 +70.59%
8700万
2015年11月30日 +156.32%
2億2300万
2016年2月29日 +45.29%
3億2400万
2016年5月31日 -85.8%
4600万
2016年8月31日 +89.13%
8700万
2016年11月30日 +63.22%
1億4200万
2017年2月28日 +99.3%
2億8300万
2017年5月31日 -85.16%
4200万
2017年8月31日 +102.38%
8500万
2017年11月30日 +47.06%
1億2500万
2018年2月28日 +68.8%
2億1100万
2018年5月31日 -80.09%
4200万
2018年8月31日 +100%
8400万
2018年11月30日 +50%
1億2600万
2019年2月28日 +33.33%
1億6800万
2019年5月31日 -76.19%
4000万
2019年8月31日 +100%
8000万
2019年11月30日 +52.5%
1億2200万
2020年2月29日 +33.61%
1億6300万
2020年5月31日 -75.46%
4000万
2020年8月31日 +100%
8000万
2020年11月30日 +50%
1億2000万
2021年2月28日 +31.67%
1億5800万
2021年5月31日 -76.58%
3700万
2021年8月31日 +100%
7400万
2021年11月30日 +51.35%
1億1200万
2022年2月28日 +33.04%
1億4900万
2022年5月31日 -75.17%
3700万
2022年8月31日 +86.49%
6900万
2022年11月30日 +49.28%
1億300万
2023年2月28日 +33.01%
1億3700万
2023年5月31日 -76.64%
3200万
2023年8月31日 +100%
6400万
2023年11月30日 +48.44%
9500万
2024年2月29日 +30.53%
1億2400万
2024年5月31日 -76.61%
2900万
2024年8月31日 +103.45%
5900万
2024年11月30日 +49.15%
8800万
2025年2月28日 +32.95%
1億1700万
2025年5月31日 -76.92%
2700万
2025年8月31日 +96.3%
5300万
2025年11月30日 +64.15%
8700万
2026年2月28日 +29.89%
1億1300万

有報情報

#1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
(会計方針の変更)
法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用
法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
2026/05/22 11:34
#2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(b)当事業年度より法定実効税率が変更になっております。
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別内訳法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異については、税引前当期純損失を計上しているため記載しておりません。
3 法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
2026/05/22 11:34
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(h)当期純損失
税引前当期純損失2,964百万円、法人税、住民税及び事業税113百万円、法人税等調整額△0百万円により、当期純損失は3,076百万円となり前期比1,603百万円損失が増加しました。
③ 資本の財源及び資金の流動性に係る情報
2026/05/22 11:34
#4 金融商品関係、財務諸表(連結)
※ 「現金及び預金」「売掛金」「買掛金」「電子記録債務」「未払費用」「未払法人税等」については、現金であること及び短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似するものであることから、記載を省略しております。
2026/05/22 11:34

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